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CRM1およびLFY遺伝子相互作用による花序形態形成の解明

公募研究

研究領域植物メリステムと器官の発生を支える情報統御系
研究課題/領域番号 21027013
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関東京大学

研究代表者

米田 好文  東京大学, 大学院・理学系研究科, 教授 (10124215)

研究分担者 阿部 光知  東京大学, 大学院・理学系研究科, 准教授 (20343238)
研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
5,800千円 (直接経費: 5,800千円)
2010年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
2009年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
キーワードシロイヌナズナ / LFY / CRM / BP遺伝子 / AS遺伝子 / 散房花序的 / 向軸 / 背軸 / CRM1遺伝子 / LFY遺伝子 / 花柄 / 伸長 / 茎の伸長 / 花序形成
研究概要

Corymbosa1変異体お抑制突然変異体を出発点として散房花序的になる機構を解明した。まず、得られた一つの抑制変異体では、LFY遺伝子に変異があった。確かに、crm1変異体では、LFY-mRNA上昇を見出した。よってLFY遺伝子の花序形成への寄与をさらに深く追求した。
このLFY遺伝子の機能により活性化する遺伝子は既に多く知られている。どれがcrm1変異に関与していくかを順に遺伝子発現量を調べて解析していった。その結果、AP1,BP遺伝子が正の制御をしていることを見出した。
AP1は、さらに花芽分化の進行に関わる。
BP遺伝子は、花序の形状に関わることが知られていた。本研究でも誘導因子として働くことを示した。
と、BP遺伝子のさらに下流の候補遺伝子も知られている。
まず、As2変異体の関与を調べた。その結果は、確かにBP遺伝子の作用にAS2遺伝子が関わっているという証拠を得た。
AS1遺伝子については、変異体の解析からは、明らかにならなかった。
これらの結果は、背腹性の不完全な発現を示唆していると考えた。
このようにLFY遺伝子およいその下流遺伝子の関与がはっきり示されたので、論文にまとめ2012年の3月に印刷された。

報告書

(2件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2012 2011

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] LEAFY controls Arabidopsis pedicel length and orientation by affecting adaxial-abazial cell fate2012

    • 著者名/発表者名
      N.Yamaaguchi, A.Yamaguchi, M.Abe, D.Wagner, Y.Komeda
    • 雑誌名

      Plant Journal

      巻: 69 ページ: 844-856

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Control of embryonic meristem initiation in Arabidopsis by PHD-finger protein complexes2012

    • 著者名/発表者名
      S.Saiga, B.Moller, A.Watanabe-Taneda, M.Abe, D.Weijers, Y.Komeda
    • 雑誌名

      Development

      巻: 139 ページ: 1391-1398

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] シロイヌナズナ花成制御因子FEによるフロリゲン機能の制御機構2011

    • 著者名/発表者名
      阿部光知・渡辺綾子・米田好文
    • 学会等名
      第52回日本植物生理学会年会
    • 発表場所
      東北大学
    • 年月日
      2011-03-20
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] シロイヌナズナHD-ZIP class IV伝子の多重変異体に見られる器官形態異常2011

    • 著者名/発表者名
      鎌田直子・米田好文・高橋卓
    • 学会等名
      日本植物学会第75回大会
    • 発表場所
      東京大学教養学部(東京都)
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2018-03-28  

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