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軸索内逆行性輸送による神経細胞の可塑性制御

公募研究

研究領域細胞内ロジスティクス:病態の理解に向けた細胞内物流システムの融合研究
研究課題/領域番号 21113514
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関大阪大学

研究代表者

山下 俊英  大阪大学, 医学系研究科, 教授 (10301269)

研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
7,800千円 (直接経費: 6,000千円、間接経費: 1,800千円)
2010年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2009年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
キーワード中枢神経 / 軸索 / 輸送 / シグナル伝達
研究概要

本研究では、神経細胞の軸索内逆行性輸送と成体の神経回路の可塑性のクロストークを明らかにすることを目的とする。我々はこれまで、オリゴデンドロサイトに発現するMAGの刺激によって軸索局所で形成されたシグナルが、軸索内逆行性輸送によって細胞体に運ばれることを示し、軸索内逆行性シグナル伝達は、軸索損傷時に重要な役割を演じていることを示唆してきた。本研究においては、さらに「神経回路の可塑性」という現象に着目して、軸索内逆行性輸送の果たす役割を明らかにするための研究を進めた。培養条件下で神経細胞の軸索を切断すると、他の樹状突起が軸索となる現象が極性の再獲得として報告されている。我々は、ラット胎児の海馬神経細胞の培養を行い、極性獲得後に軸索を切断し、タイムラプス顕微鏡で観察したところ、切断数時間後に細胞体から新たな突起が生じる現象(軸索新生)を認めた。この現象はin vivoで認められる神経回路の可塑性現象を、一部反映するモデルと考えられる。この軸索新生は、dyneinおよびdynactinの働きを必要としており、軸索内逆行性輸送により、損傷によって形成された何らかのシグナルが細胞体まで運ばれることが示唆された。さらに軸索損傷部においてSTAT3が活性化を受け、そのシグナルが軸索内を逆行性輸送されること、またSTAT3の活性化が軸索新生に必要であることを突き止めた。この軸索内逆行性輸送にはimportinが必須であることも見いだした。ImportinとSTAT3は複合体を形成して軸索内を輸送されることが明らかとなり、これらが細胞体において軸索新生を惹起するシグナルを誘導するものと考えられた。

報告書

(2件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2011 2010 2009 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] Axotomy induces axonogenesis in hippocampal neurons by a mechanism dependent on Importin β.2011

    • 著者名/発表者名
      Ohara, R., Hata, K., Yasuhara, N., Mehmood, R., Yoneda, Y., Nakagawa, M., Yamashita.I
    • 雑誌名

      Biochem.Biophys.Res.Commun.

      巻: (印刷中)

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 軸索内逆行性輸送による神経細胞の可塑性制御2010

    • 著者名/発表者名
      山下俊英
    • 学会等名
      細胞内ロジスティクス班会議
    • 発表場所
      札幌
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 軸索内逆行性輸送による神経細胞の可塑性制御2009

    • 著者名/発表者名
      山下俊英
    • 学会等名
      細胞内ロジスティクス班会議
    • 発表場所
      沖縄
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.med.osaka-u.ac.jp/pub/molneu/index.html

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.med.osaka-u.ac.jp/pub/molneu/index.html

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2018-03-28  

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