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核ゲノム配列情報からみた日本列島基層集団の起源

公募研究

研究領域ゲノム配列を核としたヤポネシア人の起源と成立の解明
研究課題/領域番号 21H00336
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 複合領域
研究機関東京大学

研究代表者

大橋 順  東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (80301141)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
9,230千円 (直接経費: 7,100千円、間接経費: 2,130千円)
2022年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2021年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
キーワード縄文人 / ゲノム / 変異 / PRS / 日本人集団形成モデル / 日本列島人 / 期限 / 日本人特異的変異 / シミュレーション / 起源 / 渡来 / 移住
研究開始時の研究の概要

現代の本土日本人(アイヌ人と琉球人を除く日本人)は、縄文人と渡来人が日本列島で混血することで誕生した集団の子孫である。日本列島にはおよそ4万年前からヒトが住んでおり、後期旧石器時代を経て縄文人になったと考えられる。縄文人が現在の東アジア人の祖先とともに東南アジアから北上してきた集団から分岐したのか、それよりも一足早く東アジアに到達した集団の子孫なのかは不明である。
本研究では、集団ゲノム学的解析によって、縄文人が最初にアジアに到達した集団(アジア基層集団)から現在の東アジア集団の祖先とは独立に分岐し、いち早く日本列島に到達した集団である可能性を検討する。

研究実績の概要

縄文人集団は現代の東アジア人集団の祖先とは早くに分岐した集団である。したがって、縄文人集団特異的な変異を現代日本人は受け継いでいると考えられる。本研究では、現代日本人のゲノム中から縄文人集団に由来する可能性の高い変異(以下、縄文人由来変異)を抽出し、縄文人由来変異を利用して現代日本人集団の形成過程、および縄文人集団の遺伝的特徴を明らかにすることを目的とした。
現代日本人は、縄文時代に日本列島に居住していた狩猟採集民と弥生時代以降に東アジア大陸から来た農耕民の2つの祖先集団をもっている。現在の日本人集団の形成過程を明らかにするために、要約統計量(ancestry marker index; AMI)を開発し、縄文人に由来すると思われる一塩基多型(SNP)208,648個を同定した。縄文人との混血比率は都道府県によって異なっており、これはおそらく縄文時代の集団サイズの差に起因していると考えられた。全ゲノムSNPアリル頻度情報に基づいて、縄文人集団と大陸系祖先集団における60種類の量的形質の表現型の推定値を求め、両集団間の差を評価した。中性脂肪値(TG)および血糖値(BS)のD値は縄文人で大きく、身長(Hight)、CRPおよび好酸球数(Eosino)のD値は縄文人で小さかった。これらの表現型は、それぞれの生業に遺伝的に適応したものと思われる。狩猟採集生活を行う縄文人集団は、稲作を行う大陸系祖先集団よりも中性脂肪や血糖値を維持することが難しく、そのために中性脂肪や血糖値を高くする遺伝因子が役に立った可能性があると考えられる。一方、大陸系祖先集団では農耕によって人口が増え、付随して家畜の飼育も行われるようになるため、縄文人の祖先と比較して細菌や蠕虫などの病原体に対する抵抗力を高める必要があり、大陸系祖先集団はCRPや好酸球数を増加させる遺伝因子を獲得したのかもしれない。

現在までの達成度 (段落)

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2022 実績報告書
  • 2021 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] Modern Japanese ancestry-derived variants reveal the formation process of the current Japanese regional gradations2023

    • 著者名/発表者名
      Watanabe Y, Ohashi J
    • 雑誌名

      iScience

      巻: 26 号: 3 ページ: 106130-106130

    • DOI

      10.1016/j.isci.2023.106130

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2021-04-28   更新日: 2023-12-25  

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