| 研究領域 | 生涯学の創出－超高齢社会における発達・加齢観の刷新 |
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| 研究課題/領域番号 |
21H05340
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| 研究種目 |
学術変革領域研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
学術変革領域研究区分(Ⅰ)
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
江口 洋子 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 訪問研究員 (70649524)
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| 研究期間 (年度) |
2021-09-10 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 6,000千円、間接経費: 1,800千円)
2022年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
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| キーワード | 超高齢者 / 認知機能 / 自立 / エイジング・イン・プレイス / コホート / 生涯学 / aging in place / ADL / 百寿者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では超高齢者が、生命を脅かす危険な事故を生じない範囲で、自宅で暮らすために必須の認知機能とその程度を明らかにする。さらに比較的自立した百寿者と対比させながら、超高齢者が百寿になるまで暮らし慣れた自宅で生活するための認知機能低下に対するピンポイントの支援や生活継続のための必要最低限のインフォーマルケアは何かを明らかにする。
高齢者における「比較的自立した生活」について定義を試み、百寿の在宅生活者をモデルとして参考にし、在宅生活する長寿の人物像を示すことにより、老いは喪失の過程であるというこれまでの一般の悲観的な見方を改め、「このように生を全うしたい」という新たな超高齢者観を創出する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、地域で暮らす超高齢者の「比較的自立した」生活とはどのようなものを明らかにし、それを継続するための認知機能の程度や心理社会的な要因を検討することを目的として、①85歳以上の自宅で暮らす超高齢者を対象に自立度、認知機能、運動機能の関連と、3年後の変化、②自宅生活に関するインタビュー調査を実施した。「比較的自立した」とは、自立した生活は難しいが、低下した能力に対して部分的に支援を受けることで、本人がこれまでの生活に近い状況で生活をし続けることができる状態を示す。
研究の結果、①では、独居群は非独居群と比較して認知機能が高かったが、筋力は弱かった。独居群は非独居群と比較して、日常生活動作、ウェルビーイングには差は無かったが、加齢により複雑な日常生活動作、認知機能は有意に低下していた。以上の結果から、比較的自立した生活を継続するためは、認知機能を維持すること、低下した認知機能を補う支援が必要であること、また特に85歳以上の超高齢者は、高齢になるほど日常生活機能に関する支援の必要性が高まることが示唆された。②のインタビュー調査の結果からは、地域で自立して暮らすために行っていること、暮らし続けるための促進因子ならびに阻害因子を抽出することができた。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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