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DT中性子照射による増殖材中に生成したトリチウムの回収に関する研究

公募研究

研究領域核融合炉実現を目指したトリチウム研究の新展開
研究課題/領域番号 22017009
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関独立行政法人日本原子力研究開発機構

研究代表者

落合 謙太郎  独立行政法人日本原子力研究開発機構, 核融合研究開発部門, 研究副主幹 (30370373)

研究分担者 佐藤 聡  独立行政法人日本原子力研究開発機構, 核融合研究開発部門, 研究主幹 (20354607)
近藤 恵太郎  独立行政法人日本原子力研究開発機構, 核融合研究開発部門, 博士研究員 (50513230)
研究期間 (年度) 2010 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2011年度)
配分額 *注記
7,200千円 (直接経費: 7,200千円)
2011年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2010年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
キーワード核融合炉 / トリチウム / DI中性子 / ブランケット / DT中性子
研究概要

ブランケットによる燃料トリチウム自己供給技術の確立は核融合炉達成の必須条件であり、技術開発には生成から回収までのトリチウム循環に関する特性の解明が必要である。本研究ではDT中性子源による核融合炉ブランケット増殖材照射実験を実施し、増殖材から回収されたトリチウム量を測定することで、増殖材料からのトリチウム回収性能を明らかにし、核融合炉トリチウム増殖回収技術に必要な工学データの取得と設計課題の解決について貢献することを目的としている。原子力機構FNSでのDT中性子照射によるトリチウム回収実験の測定システムを用いて回収性能の試験を実施した。実験の具体的な手法は、固体増殖ブランケットの最有力中性子増倍材であるベリリウム体系(直径63cm、厚さ45cm)のほぼ中心にステンレス角柱で囲まれたヒーター付のアッセンプリ中にペブル状の増殖材(Li2TiO3)を挿入し、DT中性子源にて照射しながらトリチウム回収量を評価するものである。さらに照射時オンライン回収実験の準備を開始し、リボルバー式のバプラー切換装置を導入し、スイープガスの水分計測定、コールドトラップや酸化銅ベットの調整を行うことで、水形(HTO)ならびにカス形(HTやT2)成分分離で時間分解が可能な回収トリチウム測定システムを構築した。平成23年度は、震災により、原子力機構核融合中性子源(FNS)による照射ができなかったため、次年度の平成24年度に上記のトリチウム回収実験を改めて実施した。増殖材温度300℃と600℃のHTOとHTの分離回収測定から、トリチウム生成量の95%以上を回収できることが解った。また温度によるHTO回収量とHT回収量の違いがあることが明らかとなった。さらに時間分解測定の結果からガス系の回収は照射開始から遅れて回収されることがわかり、生成から回収までの時間が数時間必要であることが明らかとなった。

報告書

(2件)
  • 2011 実績報告書
  • 2010 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2013 2011 その他

すべて 学会発表 (2件) 備考 (2件)

  • [学会発表] DT中性子照射による固体増殖ブランケット模擬体系からのトリチウム回収実験-(3)2013

    • 著者名/発表者名
      落合謙太郎, 枝尾祐希, 河村繕範, 星野毅, 他
    • 学会等名
      日本原子力学会
    • 発表場所
      大阪府 東大阪市(発表確定)
    • 年月日
      2013-03-27
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [学会発表] Tritium recovery online experiment for Li_2TiO_3 pebble blanket under DT neutron irradiation2011

    • 著者名/発表者名
      Kentaro Ochiai, et al
    • 学会等名
      ISFNT-10
    • 発表場所
      Portland USA
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://tritium.nifs.ac.jp/public/index.html

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://tritium.nifs.ac.jp/results/index.html

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書

URL: 

公開日: 2010-08-23   更新日: 2018-03-28  

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