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歴史的データから見える海洋生態と環境・人との関わり

公募研究

研究領域ゆらぎの場としての水循環システムの動態的解明による水共生学の創生
研究課題/領域番号 22H05244
研究種目

学術変革領域研究(A)

配分区分補助金
審査区分 学術変革領域研究区分(Ⅰ)
研究機関国立研究開発法人海洋研究開発機構

研究代表者

笹井 義一  国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(地球表層システム研究センター), 主任研究員 (40419130)

研究期間 (年度) 2022-06-16 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード歴史的データ / 海洋生態 / 環境 / 人間活動 / 相互作用 / 漁獲量
研究開始時の研究の概要

古来より、人は海の生態系から恩恵を受け生活している。海洋生態系を将来に渡って利用し続けるには、近年報告されている気候変動や人間活動に伴う海洋生態系への影響を理解することは重要である。これらの研究は、比較可能で整理されたデータがある1900年以降から現在に集中している。一方、四方を海に囲まれている我が国において、海洋生態系と人・気候の関わりを記録した文献は過去数百年分あるが、地球環境学的視点に基づき海洋生態系の変動に対する気候や人間活動の影響を長期間研究した例は少ない。過去の文献から、日本沿岸における海洋生態系変動に着目し、過去における海洋生態系と環境・人の関わりを明らかにする。

研究実績の概要

本研究課題では、日本沿岸における漁獲量変動に着目し、過去数百年にわたって環境・人がどのように関わり、どう影響してきたかを明らかにすることを目的に、過去に記録された文献資料から環境と人間活動、水産業に関係する情報を収集・整理した。収集した文献資料のほとんどは、各機関のホームページ等で公開されている一部を除き、国や都道府県、大学などの図書館や公文書館等に資料が保存されているので、直接現地を訪問し、資料の保存状態(紙媒体やマイクロフィルムなど)や保管年代を確認し、複写できるものはコピーやスキャナーで収集した。日本の南岸を流れる黒潮と日本海を北上する対馬暖流の影響を受けやすい都道府県(青森、岩手、茨城、千葉、神奈川、静岡、三重、和歌山、鹿児島、新潟、富山、石川、福井、島根、鳥取、長崎など)を中心に資料を収集した。明治政府が日本国内の統計記録を取り始めたのが、明治中期以降であったので、水産業に関する統計記録が残る明治中期から現在と記述だけ残る近世から明治初期の二グループに分けた。近世から明治初期は、各都道府県・市区町村の郷土史(県市町村史)、郷土史で扱われている古文書、地方に残る古記録・日記、近世に関する書籍を中心に、明治中期から現在は、農林水産省図書館に保管されている農商務統計表、農水省統計表、各都道県統計書、各都道県の農林水産統計年報、各市場の記録を中心に収集した。
収集した資料の一部を整理し、石川県における統計記録が残る過去120年分と当地域に残された江戸時代の日記を用いて、主に流通・消費する魚種(イワシ、ブリ、海鼠)について解析を行なった。その結果、豊漁・不漁期に数十年周期の変動が見られ、魚種によっては、数年周期になることを確認した。また、日記からは、季節毎に魚種に関する記述数の多寡が見られ、現在の市場における取扱量の季節変化と一致することが確認できた。

現在までの達成度 (段落)

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2023 実績報告書
  • 2022 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] Mining plant phenology records from Kanazawa, Japan in the 1807?1838 Kakuson Diary2023

    • 著者名/発表者名
      Shin Nagai、Sasai Yoshikazu、Kotani Ayumi、Saitoh Taku M.
    • 雑誌名

      International Journal of Biometeorology

      巻: 68 号: 1 ページ: 125-131

    • DOI

      10.1007/s00484-023-02576-3

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2022-06-20   更新日: 2024-12-25  

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