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HB-EGF前駆体切断機構を利用したSHEDDING活性可視化と腫瘍転移予測

公募研究

研究領域細胞機能と分子活性の多次元蛍光生体イメージング
研究課題/領域番号 23113512
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関愛媛大学

研究代表者

井上 博文  愛媛大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (70321635)

研究期間 (年度) 2011-04-01 – 2013-03-31
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
11,310千円 (直接経費: 8,700千円、間接経費: 2,610千円)
2012年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2011年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
キーワードHB-EGF / ectodomain shedding / 悪性腫瘍 / 浸潤・転移 / 蛍光イメージング / splitGFP
研究実績の概要

上皮細胞増殖因子(EGF)ファミリーは、ファミリーはI型膜タンパク前駆体として合成され、細胞外領域で切断されてより受容体活性の強い遊離型となる。これをエクトドメインシェディング (ここでは単にシェディングと呼ぶ)といい、様々な外的要因によって誘発される。今までEGFファミリーシェディング活性は、in vitro系を用いた細胞集団での評価が主流であり、かつそれぞれの活性を単独に解析するしかなかった。さらに生体内活性については、その経時的解析手法がないために生体内評価も困難であった。今回我々は、今までに明らかにしてきたシェディング後のHB-EGF前駆体カルボキシル基末端側ペプチド(CTF)が核膜へ逆行輸送される機序とsplit GFP技術を利用して蛍光シグナルで時空間的に腫瘍細胞のシェディング活性を可視化することを目指したが、十分な蛍光シグナルを得ることができなかった。そこで次案の戦略として、HB-EGF前駆体の細胞膜内外に2つの異なる波長の蛍光タンパク質を挿入する(このプローブをFluhembと呼ぶ)ことでシェディング前後のこれら蛍光タンパク質から発する蛍光シグナル強度比を算出し、それよりシェディングを可視化する方法を検討した。その結果、強力なシェディング誘発剤のひとつであるホルボールエステル刺激によって細胞株に導入したFluhembの蛍光シグナル比が変化し、それが経時的に観察できることが確かめられた。この変化はホルボールエステルに限らず、従来シェディング誘導因子として知られている増殖因子などの生物活性因子や細胞剥離といった物理的刺激でも認められ、HB-EGF前駆体シェディングの様子を再現、可視化できていると考えられた。この技術によって今まで不可能であった生体内でのEGFファミリーシェディングの経時的観察も可能になると思われる。

現在までの達成度 (段落)

24年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

24年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2012 実績報告書
  • 2011 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Spaciotemporal visualisation of proHB-EGF ectodomain shedding in living cells2013

    • 著者名/発表者名
      井上博文、坂上倫久、小澤岳昌、
    • 雑誌名

      The Journal of Biochemistry

      巻: ー

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 蛍光バイオセンサープローブを用いたHB-EGF前駆体切断イベントの可視化2013

    • 著者名/発表者名
      井上博文、小澤岳昌、東山繁樹
    • 学会等名
      がん支援活動公開シンポジウム
    • 発表場所
      学術総合センター(東京都)
    • 年月日
      2013-01-30
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [産業財産権] EGF受容体リガンド切断検知蛍光バイオセンサー2013

    • 発明者名
      井上 博文、東山 繁樹
    • 権利者名
      井上 博文、東山 繁樹
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      2013-007807
    • 出願年月日
      2013-01-18
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2011-04-06   更新日: 2018-03-28  

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