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組換えによるテロメア維持とクロマチン動態の解明

公募研究

研究領域ゲノム複製・修復・転写のカップリングと普遍的なクロマチン構造変換機構
研究課題/領域番号 23131517
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関京都大学

研究代表者

鍋谷 彰  京都大学, 生命科学研究科, 助教 (40334495)

研究期間 (年度) 2011-04-01 – 2013-03-31
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
2012年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
キーワードテロメア / ALT機構 / 末端複製問題 / 相同組換え
研究実績の概要

テロメレースに依らないテロメアDNAの伸長、維持機構の代表であるヒトのALT機構を明らかにするために、本課題では、特定の染色体末端のテロメアにタグ配列を付加したU2-OS細胞株を作出し、解析に使用している。これまでの研究から、このタグ配列付きのテロメアが継代培養による増殖を経ても伸長、維持されること、すなわちALT機構の解析のためのモデルとして適している実験系であることを明らかにしてきた。本年度はこの細胞株をさらにクローン化し、特に末端のテロメアDNAが短いクローンを利用し、テロメア長の変化を経時的に解析することで、ALT機構によるテロメアDNA代謝について検討した。
使用した細胞のタグ配列付きテロメアは平均長が約100 bp程度であり、これはこれまでの報告によると、数回以内の分裂増殖で末端複製問題により完全に消失する程度である。この細胞を継代培養し、10世代ごとに40世代までの細胞を回収してDNAを調製し、サザンハイブリダイゼーション法によりタグ配列付きのテロメアDNAを検出した。その結果、最初の20世代程度まではテロメアDNA長は大きく変化せず、元の長さとほぼ同じ位置に電気泳動のシグナルが観察された。しかしその後、30世代ごろから高分子側で様々なサイズのテロメアDNAのシグナルが出現した。以上の結果から、ALT細胞のテロメアDNAは、たとえ極端に短小化した場合でも元とほぼ同じサイズで比較的安定に維持されること、またテロメアDNAが急激に伸長することも起こることが明らかになった。これは、ALT機構には観察された二つの伸長と維持を反映した機構が働いていることを示唆している。

現在までの達成度 (段落)

24年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

24年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2012 実績報告書
  • 2011 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2012 2011

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] テロメラーゼ非依存性テロメア維持機構と疾患2012

    • 著者名/発表者名
      鍋谷彰
    • 雑誌名

      医学のあゆみ

      巻: 241 ページ: 853-859

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [雑誌論文] Establishment of induced pluripotent stem cells from centenarians for neurodegenerative disease research2012

    • 著者名/発表者名
      Yagi, T.
    • 雑誌名

      PLoS ONE

      巻: 7 号: 7 ページ: e41572-e41572

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0041572

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Maintenance and rapid elongation of a tagged telomere DNA in human ALT pathway2012

    • 著者名/発表者名
      鍋谷彰
    • 学会等名
      第35回日本分子生物学会
    • 発表場所
      福岡市
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] Elongation of a tagged telomere DNA in a human ALT cell line2011

    • 著者名/発表者名
      鍋谷彰
    • 学会等名
      第34回 日本分子生物学会年会
    • 発表場所
      横浜市
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2018-03-28  

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