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長距離電子スピン状態転送を実現する荷電状態制御単一光子素子の研究

公募研究

研究領域量子サイバネティクス - 量子制御の融合的研究と量子計算への展開
研究課題/領域番号 24102707
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関上智大学

研究代表者

中岡 俊裕  上智大学, 理工学部, 准教授 (20345143)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2014-03-31
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
2013年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2012年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
キーワード量子ドット / 単一光子発生 / サイドゲート / 顕微発光分光 / ドライエッチング
研究概要

本研究では、自己形成量子ドットを含むp-i-nダイオード構造に対して、高度な電子制御が可能な縦型単電子素子と同構造であるサイドゲート型ピラー構造を作りこみ、単一量子ドットEL(電流注入発光)を得ることに成功した。本素子はp-, n-電極に加え、電子状態制御のためのサイドゲートを持つため、表面が金属でほぼ覆われ、従来の方法では、効率的な光取り出しは難しい。そこで今回、素子作製に加え、このためのフリップチップ型の実装を行い、裏面からの光子取り出し手法を開発し、低温(4-15K)、電流注入時においても、裏面から高解像度の素子像をえることができた。これにより、数百nmの発光領域にアクセスすることができる。実際にこの手法により、電流注入による単一ドットからのEL観測に成功した。本素子は、量子ドット中の電子状態制御と単一光子発生を両立することが可能であり、主要な量子伝送の担い手である“光子”をもちいて、主要な量子演算の担い手である“電子スピン”間の量子もつれ発生へ応用できる。本素子のゲート電圧印加により、スピン-光子量子もつれした単一光子が発生する電子状態へ制御し、その光子を2素子から発生させ、2光子干渉させると、理想的には1/4の確率でそれぞれの素子内の残存スピン間に量子もつれが生じると予想される。

現在までの達成度 (区分)
理由

25年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

25年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2012 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] A single-electron probe for buried optically active quantum dot2012

    • 著者名/発表者名
      T. Nakaoka, K. Watanabe, N. Kumagai, and Y. Arakawa,
    • 雑誌名

      AIP Advances

      巻: 2 号: 3

    • DOI

      10.1063/1.4738368

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 長距離電子スピン状態転送を実現する荷電状態制御単一光子素子の研究

    • 著者名/発表者名
      中岡俊裕
    • 学会等名
      量子サイバネティクス2013夏の全体会議(第9回総括班会議)
    • 発表場所
      東京
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] 長距離電子スピン状態転送を実現する荷電状態制御単一光子素子の研究

    • 著者名/発表者名
      中岡 俊裕
    • 学会等名
      量子サイバネティクス2013冬の全体会議
    • 発表場所
      京都
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [備考] 上智大学理工学部機能創造理工学科中岡研究室

    • URL

      http://pweb.sophia.ac.jp/nakaoka/nakaoka-jp.html

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [備考] 上智大学理工学部機能創造理工学科中岡研究室

    • URL

      http://pweb.sophia.ac.jp/nakaoka/index.html

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2013-05-15   更新日: 2019-07-29  

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