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環境からのフィードバックを活用した自己制御の形成とその臨床的応用

公募研究

研究領域精神機能の自己制御理解にもとづく思春期の人間形成支援学
研究課題/領域番号 24118504
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 複合領域
研究機関信州大学

研究代表者

高橋 史  信州大学, 教育学部, 准教授 (80608026)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2014-03-31
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2013年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2012年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
キーワード攻撃行動 / 児童青年 / 問題解決スキル訓練 / 環境からのフィードバック / 問題解決 / 認知発達 / 思春期
研究概要

平成25年度は、環境からのフィードバック促進をセッション内エクササイズに含めた問題解決スキル訓練プログラムを開発・実施し、攻撃行動の減少効果を検証した。
公立中学校に在籍する中学2年生306名を、研究終了後に希望の介入を行う群(Waiting-List群:WL群)、従来型の問題解決スキル訓練を行う群(Problem-Solving Training群:PST群)、および環境からのフィードバック促進を追加する群(Modified Problem-Solving Training 群:MPST群)の3つの群に、クラスごとに振り分けた。いずれの群でも、1回50分のセッションが計8回実施され、介入前(pre)、介入直後(post)、介入終了約1年後(FU)に攻撃行動の測定を行った。
介入の結果、参加生徒全体の攻撃行動自己評定値は、PST群およびMPST群において、pre期からpost期にかけて減少し、その効果はFU期においても維持されていた。攻撃行動が特に多いと教師から指名された生徒については、自己評定値と教師評定値で異なる結果が得られた。自己評定値では、PST群およびMPST群において、pre期からpost期にかけて、また、post期からFU期にかけて減少した。教師評定値では、PST群においてはpost期からFU期にかけてのみ攻撃行動の減少が見られたものの、環境からのフィードバック促進を追加したMPST群においては、pre期からpost期にかけてすでに攻撃行動の減少が見られており、その効果はFU期まで維持された。
以上の結果から、環境との相互作用を通して自己制御が形成されていく思春期の精神機能発達の特徴をふまえることで、対人適応支援の効果が得られやすくなる可能性が示唆された。

現在までの達成度 (区分)
理由

25年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

25年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2013 2012

すべて 学会発表 (4件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] 行動分析に基づく認知的反応への介入が奏功した窒息恐怖の症例2013

    • 著者名/発表者名
      高橋 史
    • 学会等名
      日本行動療法学会第39回大会
    • 発表場所
      東京
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] ADHDおよび対人不安傾向が行動の動機づけに及ぼす影響2013

    • 著者名/発表者名
      福田繭子・高橋 史・他2名
    • 学会等名
      日本行動療法学会第39回大会
    • 発表場所
      東京
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] 怒りの抑制に関するポジティブな信念と怒りの対処方法および社会的スキルの関連性2013

    • 著者名/発表者名
      武部匡也・高橋 史・他2名
    • 学会等名
      日本行動療法学会第39回大会
    • 発表場所
      東京
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] 問題の明確化プロセスが解決策の案出数に及ぼす影響2012

    • 著者名/発表者名
      高橋 史
    • 学会等名
      日本行動療法学会 第38回大会
    • 発表場所
      立命館大学
    • 年月日
      2012-09-22
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2013-05-15   更新日: 2019-07-29  

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