公募研究
新学術領域研究(研究領域提案型)
今年度は、以下の点について実施した。１、質問紙本調査（2回目）を実施し、約900家庭（一部新規参加家庭数を含む）からの回答を得た。２、内分泌実験本調査を実施し、26組52名の参加を得た。３、両調査で得られたデータを元に、学会発表（於 日本双生児研究学会 第28回学術講演会、第18回精神神経内分泌免疫学研究集会）をおこなった。内分泌実験で得られたデータを用い、一卵性差異法による予備的解析をおこなった。その結果、（１）第二次性徴初来年齢、（２）エストラジオールの分泌量、（３）ネガティブ表情（怒り表情）への注意の引きつけ、それぞれと抑うつ傾向との関連は、非共有環境要因の媒介によるものであることが示された。これらの結果から、思春期の子どもの抑うつ症状を低減させるには、表情理解に関する社会的スキル訓練など、子ども個人への心理的介入や援助が有効であると考えられた。質問紙調査で得られたデータを用い、行動遺伝分析をおこなった。その結果、絶望感の持ちやすさや刺激志向性といったパーソナリティ特性と、喫煙・飲酒行動との間には正の相関関係がみられ、それらの関連は、共通する非共有環境要因の媒介によるものであることが示された。この結果から、思春期の喫煙や飲酒といった逸脱行動へは、子どものパーソナリティ特性に着目した心理的介入が有効である可能性が示唆された。また、喫煙行動に対する、共有環境要因の有意な影響が見られたことから、家庭レベルでの環境調整も重要であると考えられた。
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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