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Cav2.1遺伝子異常による神経機能障害の解明

公募研究

研究領域シナプス・ニューロサーキットパソロジーの創成
研究課題/領域番号 25110712
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

渡瀬 啓  東京医科歯科大学, 脳統合機能研究センター, 准教授 (30376800)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
2014年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2013年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
キーワード小脳 / カルシウムチャネル / 小脳失調 / 失調
研究実績の概要

1. Ctm-KO マウス小脳Ca2+ナノドメイン異常の検索 前年度に引き続き、Cav2.1チャネルC末端の細胞質内テールドメイン(ヒトではSCA6遺伝子変異によりコードされる伸長ポリグルタミン鎖が存在する)を欠失するCtm-KO マウスの小脳Ca2+ナノドメイン異常の検索を主にプロテオミクスの手法を用いてすすめた。その結果、CtmKOマウス小脳においてRimbpとCav2.1の相互作用の減弱に加えて、GABAB受容体とCav2.1の相互作用が亢進していることが明らかとなった。C末端細胞質内テールドメインを有するMPI型チャネルは複数のシナプス機能分子との相互作用に重要であると考えられた。

2. Ctm-KO マウスの電気生理学的解析 Ctm-KOマウスで認められた小脳失調についてその生理的基盤を明らかにするため、変異マウス小脳プルキンエ細胞(PC)及び深部小脳核細胞(DCN)の発火パターンを覚醒したマウスからin vivoで記録して、解析を行なった。その結果発火頻度にはCtm-KOマウスとコントロールマウスのPC及びDCNで明らかな違いは認められなかったが、不規則な発火リズムを示すPC及びDCNがCtm-KOマウスにおいてのみ認められた。

これらの結果から、Cav2.1C末端細胞質内テールドメインを介するCav2.1チャネルとシナプス機能分子の相互作用がPCの規則的な発火パターン及びその出力系であるDCNの発火パターン維持に必要で、その乱れが小脳失調の原因となることが示唆された。

現在までの達成度 (段落)

26年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

26年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2015 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Spinocerebellar ataxia type 6: Lessons from faithful knock-in mouse models.n mouse models.2015

    • 著者名/発表者名
      Kei Watase
    • 雑誌名

      Neurology and Clinical Neuroscience

      巻: 3 号: 1 ページ: 14-17

    • DOI

      10.1111/ncn3.137

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] unctional role of the cytoplasmic terminal tail of Cav2.1 channel.

    • 著者名/発表者名
      Aikawa, T., Miyazaki, T., Mikuni, T., Shigemoto, R., Wakamori, M., Kano, M., Watanabe, M., Mizusawa, H. and Watase, K.
    • 学会等名
      International Symposium "New Frontier of Molecular Neuropathology 2014".
    • 発表場所
      Tokyo
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [図書] ブレインサイエンスレビュー20152015

    • 著者名/発表者名
      渡瀬 啓
    • 総ページ数
      256
    • 出版者
      クバプロ
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書

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公開日: 2013-05-15   更新日: 2019-07-29  

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