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細胞接触センサーから直接伝わる細胞骨格編集シグナルの研究

公募研究

研究領域動く細胞と場のクロストークによる秩序の生成
研究課題/領域番号 25111702
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関秋田大学

研究代表者

栗山 正  秋田大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (30398226)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
8,190千円 (直接経費: 6,300千円、間接経費: 1,890千円)
2014年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2013年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
キーワード集団的細胞移動 / 細胞接着制御 / 浸潤・転移 / 神経提細胞
研究実績の概要

神経堤細胞は発生時期に一過的に現れる細胞集団で、胚内の非常に長い距離を移動する。集団を形成し、維持したまま移動することが重要であることが示されてきた。神経堤細胞は細胞接着を解除することで移動を開始すると考えられていて、生体内においても細胞接着解除に必要な遺伝子が活性化しているため集団移動と相反する事が同時に起こっていることになり、両者がどのように共存するのかが謎であった。これを踏まえ、私は強固な細胞接着を裏打ちする細胞内骨格構造と移動中の細胞集団の膜内を裏打ちする構造に差異があるのではないかと考え、その構造が「ゆらぎ」をもって、必要に応じて可逆的に入れ替わる事で生体内の「場の多様性」に対応しているのではないかと考えた。本領域の研究に参加し、立体狭窄部を集団が通る際に、細胞間接着を完全に解除しないまま集団内に流動性を高めるのにLPA(リゾフォスファチジン酸)シグナルが働く事を明らかにした。これまで、がん細胞の接着が上昇することはがんが転移するのに不利になると考えられて来た。しかしがん転移病理像ではがんが集団で観察されることがある。先のLPA受容体の細胞内コンポーネントの1つであるLPPを阻害した肺がん細胞がN-カドヘリン依存的に細胞塊を形成した。肺にこのLPP減弱がん細胞を移植したところ原発巣に留まらず他肺へと転移した。その機構を調べるとN-カドヘリンの膜外ドメインを切断するMMP-15の転写制御を介してLPPが集団形成を制御している事が明らかになった。肺がん患者の転移病巣検体でもLPPの消失とN-カドヘリンの上昇に関係性があり、集団移動が転移を促進する可能性を示唆した。本研究で得た知見をふまえ、細胞と場や細胞集団の力学的状態の可視化と遺伝子発現やタンパクの可視化を同時に行う事ができれば「ゆらぎ」の包括的理解が進む事が期待される。

現在までの達成度 (段落)

26年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

26年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて 2015 2014 2013

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 オープンアクセス 2件、 謝辞記載あり 3件) 学会発表 (5件)

  • [雑誌論文] LPP inhibits collective cell migration during lung cancer dissemination2015

    • 著者名/発表者名
      Kuriyama S., Yoshida M., Yano S., Aiba N., Kohno T., Minamiya Y., Goto A., Tanaka M.
    • 雑誌名

      Oncogene

      巻: - 号: 8 ページ: 952-964

    • DOI

      10.1038/onc.2015.155

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Asporin activates coordinated invasion of scirrhous gastric cancer and cancer-associated fibroblasts.2015

    • 著者名/発表者名
      Satoyoshi R, Kuriyama S, Aiba N, Yashiro M, Tanaka M.
    • 雑誌名

      Oncogene.

      巻: 34 号: 5 ページ: 650-660

    • DOI

      10.1038/onc.2013.584

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書 2013 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] In vivo collective cell migration requires an LPAR2-dependent increase in tissue fluidity2014

    • 著者名/発表者名
      Kuriyama S., Theveneau E., Benedetto A., Parsons M., Tanaka M., Charras G., Kabla A., Mayor R.
    • 雑誌名

      Journal of Cell Biology

      巻: 206 号: 1 ページ: 113-127

    • DOI

      10.1083/jcb.201402093

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Keep calm and Go with the flow2015

    • 著者名/発表者名
      Sei Kuriyama
    • 学会等名
      Japanese Society for Developmental biologist
    • 発表場所
      Tsukuba, Japan
    • 年月日
      2015-06-03
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] In vivo collective cell migration requires an lpar2-dependent increase in tissue fluidity2014

    • 著者名/発表者名
      Sei Kuriyama
    • 学会等名
      Spanish Society for developmental biology
    • 発表場所
      Madrid, Spain
    • 年月日
      2014-10-13 – 2014-10-15
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] LPP inhibits collective cell migration during lung cancer metastasis2014

    • 著者名/発表者名
      Sei Kuriyama, Seiji Yano, Akiteru Goto, Masamitsu Tanaka
    • 学会等名
      The 73rd Annual Meeting of the Japanese Cancer Association
    • 発表場所
      Yokohama, Japan
    • 年月日
      2014-09-25 – 2014-09-27
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] In vivo collective migration requires N-cadherin endocytosis controlled by LPA/Edg4 signalling2013

    • 著者名/発表者名
      Kuriyama S., Theveneau T., Benedetto A., Kabla A., Charras G., Tanaka M., Parsons M., Mayor R.
    • 学会等名
      46th Annual Meeting for the Japanese Society of Developmental Biologists
    • 発表場所
      Kunibiki Messe, Matsue, Shimane
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] Lipoma Preferred Partner regulates N-cadherin shedding by MMP15 during lung adenocarcinoma metastasis2013

    • 著者名/発表者名
      Kuriyama S., Yano S., Goto A., Tanaka M.
    • 学会等名
      72nd Annual Meeting of the Japanese Cancer Association
    • 発表場所
      Pacifico Yokohama, Yokohama, Kanagawa
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2013-05-15   更新日: 2019-07-29  

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