研究領域 | 太陽地球圏環境予測:我々が生きる宇宙の理解とその変動に対応する社会基盤の形成 |
研究課題/領域番号 |
15K21709
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
草野 完也 名古屋大学, 学内共同利用施設等, 教授 (70183796)
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研究期間 (年度) |
2015-11-06 – 2020-03-31
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キーワード | 宇宙天気 / 宇宙気候 / 予測 / 国際 / VarSITI / PSTEP / ERG |
研究実績の概要 |
平成27年度は本計画の採択が11月となり、研究実施期間が短かったため、今後の国際連携に向けたさまざまな情報収集と予備研究を行った。このため、ストックホルム大学、スタンフォード大学、アメリカカリフォルニア州に若手研究者を中心として派遣し、国際共同研究の打ち合わせを行った。また、京都大学よりタイのビマーイ大気科学観測所に3名を派遣し、京都大学とタイのチュラロンコン大学で協力して行っているタイ東北部における地磁気と気象の観測点の整備を行った。さらに、東京大学より中国に大学院生1名を派遣し、華東師範大学と共同で行っている古気候研究のための採掘資料の分析準備を進めた。一方、イランのマシャド大学から研究者1名を京都大学に招聘し、黒点磁場構造の共同観測研究を進めた。また、今後の国際共同研究で重要な役割を果たす本年度打ち上げ予定の日本のERG衛星に関連したデータと解析環境の整備のため、国際的に共通化したプラットフォームとデータ解析環境を構築することで、国際共同研究を推進する基盤を築いた。また、国際科学会議(ICSU)における国際的な研究組織であるSCOSTEP(太陽地球系物理学・科学委員会)の国際プロジェクトであるVarSITI(太陽活動変動とその地球への影響)の推進のため、国際ニュースレターを名古屋大学から4回発刊し、62か国700名以上にメールで送付する活動を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は研究期間が短かったが、米国、欧州、中国、タイなどへそれぞれ研究者の派遣を行い、今後の国際共同研究の具体的な準備を進めることができた。米国へは名古屋大学研究員の栗田氏がエアロスペース社に滞在し、放射線帯に存在する高エネルギー粒子の計測器開発と粒子データの解析手法及びその解釈について議論を行うことで、放射線帯モデルと観測の比較を行う際の実データに関する知見を得ることができた。また、京都大学の大村氏はスダンフォード大学へ滞在し、放射線帯の粒子加速に関する共同研究を実施した。同じく京都大学の家森氏と大学院生らはタイのピマーイで、チュラロンコン大学理学部と共同で行っている地磁気・GPSおよび気象観測を維持する作業をピマーイ大学と協力して行った。また、JAXA宇宙科学研究所のQuintero-Noda研究員はストックホルム大学に滞在し、太陽大気の輻射輸送モデルを用いた彩層磁場導出の検討に関する共同研究を実施した。東京大学の坂下氏は中国の華東師範大学に滞在し、古気候研究のためのトラバーチン堆積物の処理方法の最適化のための打ち合わせを行い、今後の共同研究の準備を進めた。イランのマシャド大学からはAbbassi氏を京都大学に招聘し、飛騨天文台の観測による黒点磁場構造の共同研究を展開した。これらの派遣・招聘と同時に、名古屋大学では国際プロジェクトVarSITIのニュースレターを4回発刊し、全世界へ配布することで、国際共同研究のための情報交換に大きな役割を果たした。さらに、衛星データ解析環境を整備し、今後の国際共同研究の展開のための基盤を構築した。
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今後の研究の推進方策 |
平成28年度は領域全体の計画を強化するため、以下の方針に沿って研究を展開する。(1)海外プロジェクトとの連携:本領域計画で手掛ける宇宙天気・宇宙気候予測研究は我が国のみならず各国でその重要性が認められ、急速に様々なプロジェクトが拡大している。今後は、米国NASAゴダードスペースフライトセンターのCCMC、米国NOAAのSWPCなどとの連携を推進する。特に、予測モデルの国際比較活動を活発化させ、国際的にも応用可能な予測スキームの開発を目指す。また、米国NCARのHAO (High Altitude Observatory)、ドイツMPS (Max Planck Institute for Solar System Research)とも連携し、太陽地球圏予測モデルの共同開発を進める。さらに、European Space Weather Weekで国際共同企画を実施し、欧州との国際共同を推進する。(2)国際研究ネットワークのリーダーとしての活動:名古屋大学では国際プロジェクトVarSITI(太陽活動変動とその地球への影響)を、NICTではAOSWA (アジア・オセアニア宇宙天気連合)を、それぞれの中心センターとして推進する。また、インドで開催されるInternational Space Weather Initiative (ISWI)のSpace Science Schoolを推進する。(3)積極的な招聘活動:平成27年度には準備不足で十分にできなかった、招聘活動を積極的に行い、日本における国際共同研究を拡大する。このため、韓国KASI、米国NASA、カリフォルニア大学サンディエゴ校、テキサス大学、ドイツ・ポツダム大学などから世界的に活躍する研究者を招聘し、国際共同研究を活性化させる。
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次年度使用額が生じた理由 |
理由 2016年1月にドイツGFZ Helmholtz Centre PotsdamのHerman Luehr博士を京都大学に招聘し、地磁気及び地磁気誘導電流のデータを交換し研究打ち合わせを行う予定であったが、先方の都合が変更になり、渡航が突然キャンセルされたため。
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次年度使用額の使用計画 |
使用計画 計画されていた渡航を本年度以降に延期して予算を使用する。同時にインタネットを利用した共同研究を実施し、計画の遅延を最小化するための努力を行う。
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