| 研究領域 | 核－マントルの相互作用と共進化～統合的地球深部科学の創成～ |
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| 研究課題/領域番号 |
15K21712
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
土屋 卓久 愛媛大学, 地球深部ダイナミクス研究センター, 教授 (70403863)
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| 研究分担者 |
芳野 極 岡山大学, 惑星物質研究所, 准教授 (30423338)
鈴木 昭夫 東北大学, 理学研究科, 准教授 (20281975)
入舩 徹男 愛媛大学, 地球深部ダイナミクス研究センター, 教授 (80193704)
鈴木 勝彦 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海底資源研究開発センター, 研究開発センター長代理 (70251329)
M Satish‐Kumar 新潟大学, 自然科学系, 教授 (50313929)
田中 聡 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球深部ダイナミクス研究分野, 分野長代理 (60281961)
田中 宏幸 東京大学, 地震研究所, 教授 (20503858)
鍵 裕之 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (70233666)
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| 研究期間 (年度) |
2015-11-06 – 2020-03-31
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| キーワード | 地球深部構造 / 地球内部ダイナミクス / 核－マントル相互作用 / 核－マントル共進化 / 国際共同研究 |
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| 研究実績の概要 |
米ハーバード大、シカゴ大、イェール大、カリフォルニア州立大デービス校、独バイロイト大、スイス工科大チューリッヒ校、オーストラリア国立大、インド工科大などから著名研究者を含む計12名の研究者を招聘した。一方、領域内からはオーストラリア国立大への2名の研究者の長期派遣をはじめとして計9名の研究者を海外へ派遣し、共同研究及びセミナーを実施し国際ネットワークの強化を図った。これらを通じ計10カ国、21機関に及ぶ多数の海外研究機関と研究者の相互派遣を行い、精力的に国際連携・国際共同研究を実施した。また国際活動支援班による支援を受けた計12件の研究成果を、国際共著論文として出版した。
スイス工科大、バイロイト大、シカゴ大、インド工科大から招聘した一線で活躍する研究者や権威と位置付けられる著名研究者に関しては、共同研究のみならず国際レクチャーも実施していただき領域内の先端教育にも協力いただいた(計4件)。国際レクチャーは領域内外に広く周知を行い、多数の参加者が得られるよう工夫した。また計画研究A04-1が東工大地球生命研究所と共催して開催した初期地球進化に関する国際サマーワークショップや、総括班が領域全体の成果発表会を兼ねて年度末に主催した国際シンポジウムを支援し、領域の研究推進と研究成果の国内外への発信、若手研究者の育成及び国際連携強化に取り組んだ。さらに平成30年度に計画している国際ワークショップの準備や国際スクールの準備にも取り掛かった。
また領域の英語版ホームページを通じて活動報告を発信するなど、領域に関する他国研究者の興味と関心を幅広く集めるべく国際広報活動の充実化を推進し、本研究の活性化・拡大を図った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成29年度は計12名の海外研究者の受入、同じく計9名の領域内研究者の派遣、計1件の国際シンポジウムの主催、計4件の国際レクチャーの実施、計1件の国際ワークショップの支援、など当初計画以上に多数の企画を実行し国際連携及び国際共同研究を展開することができた。また国際活動支援班による支援を受けた計12件の研究成果が、国際共著論文として出版されるに至った。現在のところ合計で10カ国、21研究機関との間で国際共同研究を実施する状況に達しており、今後国際共著論文のさらなる増加が見込まれる。その他、日本地球惑星科学連合と米国地球物理学連合の共催大会において、国際活動支援班メンバーが中心となった国際セッションを開催し、本領域の研究活動を国外にも広く示した。
これらを通じ、国外においても本領域の認知度の確かな向上が認められるようになり、本領域と国外研究者との間の長期的な連携基盤が順調に形成・強化されている。今後、国際共同研究のますますの展開が期待できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、海外著名研究者を中・長期招聘し国際共同研究を行うとともに、国際レクチャーやメンターワークショップを開催し若手の国際教育を実施する。現在のところ米カリフォルニア大デービス校及びインド工科大、仏CNRSの研究者について、招聘手続きを開始している。またオランダ人若手研究者1名の博士研究員としての雇用を継続し、本領域の先端技術の教授を通じた国際教育の実施や派遣元機関との連携強化を行う。領域メンバーの海外研究機関への派遣やサマースクール参加等についても、昨年度と同様に行う計画である。これら研究者の相互派遣に関しては領域内で広く希望を募っており、今後も随時実施していく予定である。
平成30年度以降も領域の全体イベントとして総括班が主催する学会特別セッションや国際ワークショップ、また国際スクール等の支援を行う。今年度は超高圧実験技術に関する国際ワークショップや地球深部の熱進化に関する国際スクールを開催する計画である。また日本地球惑星科学連合の国際セッション、アジアオセアニア地球科学会、米国地球物理学連合において本領域の特別セッションを企画している。その他、年度末に行う成果発表会において平成29年度と同様、共同研究を実施している海外の研究者を招き、国際共同研究の主要成果についても発表を行う予定である。これらの活動に対しても支援を行うことにより、領域の研究活動を海外に広く発信するとともに全世界規模でのネットワーク強化や次世代を担うハイレベル人材の育成にも注力する。
さらに得られた研究成果等をとりまとめて広く周知するために、外国語（英語）による専門書の編纂を開始する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度（平成27年度）において本助成金の採択決定が11月と想定より遅かったため、日程調整などの都合上、海外研究者の招聘や領域内研究者の派遣の実施件数が当初予定数よりも少数となった。また本助成金の活用を予定していた国際ネットワーク構築を主眼に置いたシンポジウムについても、採択時期がシンポジウム開催時期よりも遅くなったため、本助成金が使用できなかった。これらにより平成27年度に繰り越し金が生じた。これに対し平成28年度及び平成29年度はほぼ当初予定通りの経費を執行したため、平成27年度に生じた繰越金をやや下回る額を平成30年度に繰り越すこととなった。
平成27年度に比べ平成28年度及び平成29年度は研究者の招聘・派遣件数は大幅に増加した。平成30年度も順調に予定件数が増加しており国際共同研究をますます活発に展開する予定である。また平成30年度は本経費を使用してオランダ人博士研究員を1名雇用し、本領域が有する先端技術の教授による国際教育を実施するとともに、国際共同研究の実施、また派遣元機関との国際連携を深める。年度末には領域の成果発表会を兼ねた国際シンポジウムを開催し、国際ネットワークのさらなる強化を図る。未使用分と平成30年度分の経費を合わせて、これらに用いる計画である。
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