| 研究領域 | スロー地震学 |
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| 研究課題/領域番号 |
16K21728
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
小原 一成 東京大学, 地震研究所, 教授 (40462501)
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| 研究分担者 |
廣瀬 仁 神戸大学, 都市安全研究センター, 准教授 (00465965)
波多野 恭弘 東京大学, 地震研究所, 准教授 (20360414)
氏家 恒太郎 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (40359188)
望月 公廣 東京大学, 地震研究所, 教授 (80292861)
井出 哲 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (90292713)
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| 研究期間 (年度) |
2016-06-30 – 2023-03-31
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| キーワード | スロー地震 |
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| 研究実績の概要 |
2021年9月に奈良県奈良市春日野国際フォーラム甍において、2020年に新型コロナウイルス感染症拡大の影響のため開催を断念した本研究領域の年次国際研究集会を開催する予定であったが、やはり新型コロナウイルス感染症拡大の影響のため、海外研究者の招聘が不可能となったことに加え、国内研究者の移動及び接触を極力回避する必要があったことから、2021年9月14～16日にオンラインにて国際研究集会を開催した。集会には８か国、32名の海外研究者を含む195名が参加し、Zoomによる口頭発表、及びZoomのブレイクアウトルーム機能を用いたポスター発表を行った。また、集会３日目には取りまとめセッションを開催し、領域全体、及び各班の成果とりまとめに関して発表および議論を行った。また、日本地球惑星科学連合大会（JpGU）2021では本領域が企画・提案を行い採択された国際セッションやブース出展を行う予定であったが、これらもすべてオンラインで開催された。国際研究交流事業のひとつである若手研究者派遣については、2020年度は世界的な新型コロナウイルス感染症拡大による国際間移動制限等のため実施不可能となったが、2021年度の実施を検討・調整した結果、1名を2021年10月17日から11月6日までの3週間、カリフォルニア大学バークレー校、及びカリフォルニア工科大学に派遣した。以上の事業を円滑に実施するため、学術専門職員1名を雇用した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度は前年度に引き続いて新型コロナウイルス感染症拡大の影響が深刻な状況となり、9月14～16日に奈良県奈良市春日野国際フォーラム甍において予定されていた本研究領域年次国際研究集会については、当初より現地開催及びオンライン併用のハイブリットで開催することにしていたが、東京都などに発出されていた緊急事態宣言が開催予定日まで延期され、移動制限などの規制が継続することが判明したため、完全オンラインで研究集会を開催した。集会には８か国、32名の海外研究者を含む195名が参加し、Zoomによる口頭発表、及びZoomのブレイクアウトルーム機能を用いたポスター発表を行った。また、集会３日目には取りまとめセッションを開催し、領域全体、及び各班の成果とりまとめに関して発表および議論を行った。また、日本地球惑星科学連合大会（JpGU）2021では本領域が企画・提案を行い採択された国際セッションやブース出展を行う予定であったが、これらもすべてオンラインで開催された。国際研究交流事業のひとつである若手研究者派遣については、2020年度は世界的な新型コロナウイルス感染症拡大による国際間移動制限等のため実施不可能となったが、2021年度の実施を検討・調整した結果、1名を2021年10月17日から11月6日までの3週間、カリフォルニア大学バークレー校、及びカリフォルニア工科大学に派遣した。以上の事業を円滑に実施するため、学術専門職員を雇用した。
一方、対面での年次国際研究集会は2年間も開催できておらず、また若手研究者海外派遣などの国際研究交流事業も十分には実施できていないため、2022年度に繰越して事業を行う。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年9月及び2021年9月に奈良県奈良市春日野国際フォーラム甍で開催する予定であった年次国際研究集会についてはいずれも延期し、2022年9月に同じ場所でオンライン併用のハイブリッド方式で開催する計画であるが、新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえ、必要に応じて開催方法の変更も視野に入れ、領域内研究者間の議論が十分に行える環境を最大限確保できるような研究集会の開催を目指す。若手研究者海外派遣については、海外渡航の可能性を常に注視しつつ、可能となり次第すぐに渡航できるよう、準備を進める。また、渡航先によっては実施不可能となる場合も想定されるため、適宜再公募するなど、領域として国際研究交流が実施できるよう、状況を踏まえつつ柔軟に対応する。なお、本領域研究の後継プロジェクトである「Slow-to-Fast地震学」が2021年度より学術変革領域研究（A）採択されたため、以上の国際交流事業は「Slow-to-Fast地震学」と連携して実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度は2020年度に引き続き新型コロナウイルス感染症拡大のため、当初計画していた国際活動支援班の事業の中で、年次国際研究集会の対面方式での開催及び海外研究者の招聘、若手研究者の海外派遣、海外研究者の長期招聘などの事業が実施不可能となり、これらの事業を次年度に繰越して実施するため、次年度使用額が発生した。
2022年度は、前年度に実施不可能であった以上の事業を、新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえつつ、柔軟かつ効果的に展開する。具体的には、2022年9月に奈良県奈良市春日野国際フォーラム甍で年次国際研究集会をオンライン併用のハイブリッド方式で開催する計画であるが、新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえ、必要に応じて開催方法の変更も視野に入れ、領域内研究者間の議論が十分に行える環境を最大限確保できるような研究集会を開催する。若手研究者海外派遣については、海外渡航の可能性を常に注視しつつ準備を進め、実施不可能となる場合については、適宜再公募するなど、状況を踏まえつつ柔軟に対応する。海外研究者長期招聘についても、状況を踏まえつつ柔軟に対応する。なお、本領域研究の後継プロジェクトである「Slow-to-Fast地震学」が2021年度より学術変革領域研究（A）採択されたため、以上の国際交流事業は「Slow-to-Fast地震学」と連携して実施する。
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