研究領域 | 新光合成:光エネルギー変換システムの再最適化 |
研究課題/領域番号 |
16K21737
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研究機関 | 基礎生物学研究所 |
研究代表者 |
皆川 純 基礎生物学研究所, 環境光生物学研究部門, 教授 (80280725)
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研究分担者 |
高橋 裕一郎 岡山大学, 異分野基礎科学研究所, 教授 (50183447)
鹿内 利治 京都大学, 理学研究科, 教授 (70273852)
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研究期間 (年度) |
2016-06-30 – 2021-03-31
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キーワード | 光合成 |
研究実績の概要 |
国際研究集会の開催については、2017年9月6日、京都において、Michael Hippler博士(ミュンスター大)とMarc Nowaczyk博士(ルール大)を招聘し、第2回国際ワークショップを開催した。さらに、2018年2月27日岡山、また3月1日京都において、Himadri B. Pakrasi博士(ワシントン大)を招聘し、第3回国際ワークショップを開催した。また、2018年11月に倉敷で開催予定の国際会議に向けて、招聘する演者を決定する等、準備を行った。 若手・中堅研究者の海外派遣事業に関しては、2名の若手研究者をそれぞれアメリカ合衆国とフランスへ派遣した。また、2名の若手研究者をイタリアおよびドイツへ派遣する準備を進めた。若手研究者を共同研究実施のために国内へ招聘する事業に関しては、2名の研究者を東北大学と東工大へ招聘し共同研究を実施した。さらに、3名の研究者を大阪大学、東北大学、岡山大学へ招聘する準備を進めた。さらに、より多くの若手研究者を派遣・招聘するため、応募要項を改定し、国際支援事業を利用しやすくなるよう改善した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、3名の研究者を招聘し、第2回と第3回の国際ワークショップを開催し、本領領域研究に関連する話題について有意義な情報交換を行った。領域内外の多くの研究者が議論に参加した。また、Pakrasi教授との間で、2019年に米国の関連する研究者を多数招聘し、クローズドのワークショップを開催することで、共同研究を強く活性化する相談がまとまった。 派遣については、2名の若手研究者(明治大・博士研究員、電力中央研究所・主任研究員)をそれぞれ米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校のSusan Golden教授のグループとフランス国立農学研究所ボルドーセンターに派遣した。それぞれ共同研究を実施し、新しい実験技術の習得、情報交換、今後の共同研究の継続の打合せ等を行った。 招聘に関しては、2名の若手研究者をポルトガルのUniversidate Nova de Lisboaと英国・Imperial College Londonから招聘し、光合成に関する共同研究を実施した。招聘期間中の共同研究をきっかけとして、その後も共同研究を継続していくための議論も行った。
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今後の研究の推進方策 |
今年度は、公募班が参加して初年度ということもあり、公募班からの国際ワークショップの提案がなかった。領域会議等で積極的にワークショップの開催を呼びかける。また2018年度倉敷で開催する国際シンポジウムの準備をすすめるとともに、二国間形式のクローズドなワークショップを企画し、実質的な交流を活性化する。 若手研究者の派遣数を増やすため、共同研究だけでなく濃密な研究発表および議論が行われるGordon会議への参加を促すよう応募要項を改定した。領域会議の場を利用して、若手研究者・大学院生に海外の研究者との共同研究を積極的に進めることの重要性を案内した。 招へい研究者は2名受け入れたが、今後共同研究をより実質的なものとするために、滞在期間をより長く取れるよう配慮をすることを決めた。また、招へい研究者の応募要項を改定し、今後の国際共同研究を推進するために、大学院生をより積極的な受け入れられるよう、滞在期間の延長を可能とするよう応募要項の改定を行った。
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次年度使用額が生じた理由 |
会議開催に関しては、国際ワークショップの開催が、予定を下回ったが、2018年度に、海外から15名(米国3名、ドイツ2名、スイス2名、中国2名、イギリス、フランス、オランダ、スウェーデン、イスラエル、台湾各1名)を招聘する国際会議を開催するので、そこに予算を回す。また公募班に、国際ワークショップの開催を呼びかける。また、応募状況を見て、派遣制度との予算の配分バランスを最適化する。 派遣/招聘に関しては、派遣研究者が2名、招へい研究者が2名であり、予定より少なかったため、次年度使用額が生じた。しかし、応募要項を改定し、派遣および招聘をしやすくしたため、次年度は派遣と招聘の人数が増えると期待している。現時点で派遣2名、招聘3名の準備を進めている。特に国際研究集会と共同研究を連動させることを推進することにより、より効率的に国際支援事業を充実させていきたい。
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