| 研究領域 | 複合アニオン化合物の創製と新機能 |
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| 研究課題/領域番号 |
16H06438
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
陰山 洋 京都大学, 工学研究科, 教授 (40302640)
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| 研究分担者 |
林 克郎 九州大学, 工学研究院, 教授 (90397034)
荻野 拓 国立研究開発法人産業技術総合研究所, エレクトロニクス・製造領域, 主任研究員 (70359545)
前田 和彦 東京工業大学, 理学院, 准教授 (40549234)
垣花 眞人 東北大学, 多元物質科学研究所, 教授 (50233664)
長谷川 哲也 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (10189532)
山本 隆文 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 准教授 (80650639)
八島 正知 東京工業大学, 理学院, 教授 (00239740)
田部 勢津久 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (20222119)
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| 研究期間 (年度) |
2016-06-30 – 2021-03-31
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| キーワード | 複合アニオン / 新物質 / 機能開発 |
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| 研究実績の概要 |
領域代表のリーダーシップと外部評価委員と学術調査官のアドバイスの元、総括班のメンバー全員が力を集結して、機能的かつダイナミックな運営ができていると考える。これまでの報告書に記載したとおり、我々の新学術は異分野研究者の集合体であるため遠慮があったが、総括班の働きかけの結果、有機的、積極的な連携がみられるようになっている。H29年度は、新たな連携を遂行できる公募研究メンバーが18名加わった結果、その連 携が加速度的に強まった。R元年度には、二期目の公募メンバーが30名弱加わり、さらに広い分野を網羅した共同研究が可能になった。5月には札幌にて公募キックオフ会議、8月には高野山での領域会議、若手スクール、１月にはつくばでの領域会議、若手スクールを開催した。すでに、班内班間留学などを通じ、若手が主体的に活動する雰囲気が生まれ、実際に学生が立案した新しい研究テーマが論文化に至ってはいるが、４年目に入り、若手の共同研究がさらに積極的に行われるようになってきている。HPは、H29年度から本格的に運用を始めたが、研究成果だけでなくアウトリーチ活動を紹介し、また人材データベース、研究データベースも本格的に運用できている。総括班内の海外活動支援班との連携の元、海外との研究者との相互交流、海外大型施設の利用、国際会議の開催も順調に進んでいる。また、領域代表の陰山と計画研究代表の前田、林の三名が中心となり執筆したレビュー論文が H30年2月にNature Communications誌に掲載されたが、すでに１５０件もの引用件数を誇るなど、複合アニオン研究を代表する論文として世界で認知されている。また、日本物理学会でのシンポジウム企画の他、Pacrim、E-MRS、 ISNTなどでは複合アニオンのセッションを立ち上げるなど国内、国際的にも研究を先導することができた。また、最終年度の出版に向け、複合アニオンの教科書の執筆の指揮を総括班主導で進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
総括班は多岐にわたる領域の活動の運営に主導的な役割を果たし、新しい研究(融合研究)の推進、若手人材の育成を行うとともに、国内および国際シンポジウムの開催や共催などの活動により、複合アニオン化合物が国内外で大きくスポットライトを浴びるようになった。また、領域代表の意向で全員がアウトリーチ活 動を精力的に行っている。総括班で購入した共通設備の管理運用により多くのメンバーにより有効活用されており共同研究の論文も一流誌に数多く掲載されている。計画した内容を着実に実践しつつも、柔軟に 方針を変えるなど積極的な活動を展開している。それには、領域代表と計画研究代表が中心となり執筆した世界初の複合アニオン化合物の総合レビュー論文 (Nat. Commun.2018)は、すでに１５０件以上の引用件数を誇るなど、世界へのアピールとともにメンバーの共通認識をえるのに役に立っている。本新学術での目玉の一つである理論家による若手の実験家への理論指導（TtoE）はさらに広がるとともに、共同研究の数はさらに増えている。また、海外で立ち上がった複合アニオンプロジェクトとの連携も進みつつあり、それが国際連携プロジェクトである、複合アニオン系に関する研究拠点形成事業（Core-to-Core）の採択（陰山が代表で、新学術のメンバーを多く含む）の採択（R2年度より五年間）つながった。
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| 今後の研究の推進方策 |
基本的には計画通りに進める予定である。複合アニオン化合物は、学術的新規性だけでなく将来の産業応用にも重要であり本年度はさらに強化する。特許に関するアドバイスも継続して行う。また、同物質を舞台としてグローバルに活躍できる若手の育成も強化する。総括組織の運営は、引き続き国際活動支援班の活動を有効に活かし、シナジー効果を出す。例えば、国内派遣の海外若手研究者と班間・班内留学の日本人若手との交流や新たな共同研究の創出、レクチャーを受講した海外若手の国内招聘である。既に計画研究―計画研究、計画研究―公募研究、公募研究―公募研究の共同研究は活発に進行しているが、一層の共同研究の推進をすると共に、非常に重要と思われるプロジェクトについては、総括班で引き続きアドバイス等して進める予定である。また、領域外の研究者も適宜、共同研究者として加え、さらなる連携の活性化を図る予定である。また１１月には国際シンポジウムを神戸で開催する。教科書も年度内の出版を目指す。研究成果の発信は、HP、プレスリリースによる発信の他、各種メディアの活用、さらには科学館との連携、高大接続を強化するなどアウトリーチ活動を強力に推進する予定である。中心的に活躍する大学院生にはインセンティブを与える等、将来性のある学生がリーダーシップを発揮できるよう配慮する。また、企業からの関心と期待が益々高まっていることは明らかで、企業からアドバイスを得られるよう協力する。また、海外共同研究者は、海外活動支援班に記載があるようにハブ拠点研究者を中心に連携は着実に拡がっており、また、海外で立ち上がった複合アニオンプロジェクトとの協力も進める予定である。複合アニオン系に関する研究拠点形成事業（Core-to-Core）とも連携して進める。ただし新型コロナの影響があり、その動向を見据えながら、国際会議の延期を含め柔軟に対応していく予定である。
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