| 研究領域 | 「生命金属科学」分野の創成による生体内金属動態の統合的研究 |
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| 研究課題/領域番号 |
19H05760
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
津本 浩平 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (90271866)
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| 研究分担者 |
青野 重利 大学共同利用機関法人自然科学研究機構(新分野創成センター、アストロバイオロジーセンター、生命創成探究, 生命創成探究センター, 教授 (60183729)
城 宜嗣 兵庫県立大学, 生命理学研究科, 教授 (70183051)
石森 浩一郎 北海道大学, 理学研究院, 教授 (20192487)
古川 良明 慶應義塾大学, 理工学部(矢上), 准教授 (40415287)
神戸 大朋 京都大学, 生命科学研究科, 准教授 (90303875)
高野 順平 大阪府立大学, 生命環境科学研究科, 教授 (70532472)
小椋 康光 千葉大学, 大学院薬学研究院, 教授 (40292677)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2024-03-31
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| キーワード | 生命金属科学 / 生物無機化学 / 金属細胞生物学 / 生命金属 / 有害金属 |
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| 研究実績の概要 |
１：連携研究推進
「班会議」（領域全体会議）を札幌にて9月に開催し、研究項目に関する具体的な実験計画を総括班メンバーで策定するとともに、本領域の運営方針（個別の共同研究を含めた連携の積極的推進）を計画班員の間で再確認した。9月に本領域発足のシンポジウムを，多数の参加者が集まる中開催し、本領域の目標と今後の展開について広く周知した。「総括班会議」を合計2回実施し、運営方針と実施状況について議論した。国内関連学会の年会と「公開シンポジウム」（年度内）を共催し、生命金属科学の周知を図った。
２：人材育成
本領域で推進する連携研究での活発な人的交流は、研究期間終了後も継続して新たな学問分野の発展に大きく貢献すると考えられる。また、本領域内にとどまらず、 生命金属に関する新規テーマを世界に先駆けて開拓し、我が国が継続してそのプレゼンスを示すためには、特にグローバルな視点をもった若手研究者の育成が不可欠である。そこで本年度より、領域内の計画班員による積極的な共同・連携研究をスタートさせ、人的交流を推進した。また、中堅研究者を各研究項目のリーダーに指名、俯瞰的視点から研究マネジメントを経験させ、生命金属科学研究における次世代リーダー育成をスタートさせた。
３：社会発信
ニュースレターを10月以降毎月発行したほか、ウェブサイトの開設を行い、本領域の狙いや意義について紹介し、生命金属研究の重要性を普及させる準備を進めている。各計画班員から独自に研究進捗を報告し，冊子としてまとめた。本冊子については、国内の主要な機関，研究者に送付する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
計画班員による共同研究・連携研究が有機的に開始され、順調に推移している。また、領域運営についても、中堅研究者を中心に積極的な活動を実施している。また、シンポジウム，領域班会議、国内学会における公開シンポジウム（結果として誌上開催）を予定通り実施し、計画班員による交流、国内における本領域の周知を順調に行えている。ホームページ開設と積極的な更新、イベント・ニュースなどの発信、また、ニュースレターの発行なども、順調に開始し、その高い活動度が評価されている。独自に、計画班員の成果報告をまとめ，冊子として発行しており、初年度からのアクティビティの高さを示すことができていることも、高く評価できる。
他方、新型コロナウイルス感染の広がりから、当初予定していた、若手研究者の海外派遣，海外における実験等からの技術取得が十分に行えなかったことは、準備状況が順調であっただけに、残念である。また、国内外の関連学会におけるシンポジウム，ワークショップの開催を6件と、当初予定よりも多く準備しているものの、いずれも本報告書作成時点で対面開催の見込みが立っておらず残念である。
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| 今後の研究の推進方策 |
公募班員が参加することを踏まえ、ホームページ更新，ニュースレター発行、連携研究・共同研究の積極的な実施体制、年2回の領域会議等、令和元年度に開始した内容を、社会状況を勘案しつつ、より発展的に進めていく。計画班員と公募班員のより積極的な交流を図るための会議等を積極的に開催する。
国内外の関連学会におけるシンポジウム，ワークショップの開催を継続的に実施するため、国内外の社会情勢を十分考慮しつつ、実施方法も含め引き続き準備を進める。
領域発足当初より予定していた，生命金属科学領域内外からの講師を招聘、基礎知識や最先端の話題を提供してもらう「勉強会」について、実施方法も含め重点的に企画する。
また、次年度開催予定の国際シンポジウムの準備についても、社会情勢、実施方法を勘案しつつ進める。
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