総括班
(i)領域内の相互啓発と情報共有:全計画研究班の研究が円滑に進むよう統括を行った。各研究班班会議に他班構成員も参加できるよう導入したWEB中継会議システムを用いて、全構成員間のより緊密な連携を図った。情報共有の為、ホームページの更なる充実化を図り、各班の班会議、議事録等を公開し、国内外でのセミナーや会議の情報等の最新データを随時掲載した。また、平成27年5月、平成28年3月には全体会議を開催し、今後の課題について検討・確認を行った。(ii)情報発信:研究成果を広く国内外の学界に紹介する為、ホームページ(和英)での研究業績ページの充実を図った。ニュースレターを発行し(H27年度は2回刊行)、研究成果を分かりやすく解説した。また、国内外に向けた情報発信の為、European Geoscience Union(平成27年4月)・地球惑星科学連合(平成27年5月)でセッションを主催した。(iii)研究支援活動:「データベースワーキンググループ」を統括し、事故発生以降の環境データ、モデリングデータ、分析データを使いやすい形で整理し、関係研究者に提供した。また「分析チーム」を統括し、分析がIAEAスタンダードになるようproficiency testの結果を反映させた。(iv)公募:実施と研究支援:各計画研究の補完・推進を目的として採択した第ニ期公募案件について研究支援を行った。また、若手研究者育成について、各計画研究班を幹事とする若手育成プログラムを引き続き実施し、規定条件をクリアした若手研究者2名を表彰した。
2: おおむね順調に進展している
1.WEB会議システムを利用するなど、領域内の相互啓発と情報共有を行った。2.メーリングリスト及びホームページにて、積極的に情報発信を行った。3.IAEAスタンダードとなるよう、Proficiency Testのとりまとめも継続して行った。4.公募班の研究支援及び若手育成策を実施し、後進の育成を行った。
今後は研究領域全体の施策として、研究項目毎の連携研究・若手育成策・情報発信の強化を推進する。最終報告書をまとめられるように結果をまとめていくよう指導力を発揮する。(i)合同会議・合同調査の促進:研究領域全体として、より緊密な連携を図るため、合同会議および合同調査の促進を行う。また、WEB会議システムを各計画班でも活用し、協力体制を強化する。領域シンポジウムを開催時には、研究者間の相互啓発を促進する他、各研究項目間の合同会議の開催を促していく。(ii)連携研究への重点的支援:これまで行われている研究項目間の連携を引き続き支援すると共に、新しい研究領域の創成が期待される下記の4つのテーマについて、重点的な支援を行う。①放出時の放射性物質の化学形態の探索・分析・解明に基づく放射性核種沈着プロセスの推定と移行への影響評価②陸域から河川を通じた海洋への放射性核種 移行プロセスの解明とモデル化③森林における放射性物質の循環プロセスの解明とモデル化④環境中の放射性核種の動態と移行状況の把握に基づく地点別の被ばく量算定第二期公募研究は上記の4プロジェクトのいずれかに属するものであり、これらの公募研究を支援することによって、さらなる連携強化を図る。iii) 情報発信:研究成果を広く国内外の学界に紹介するため、和英の領域ホームページやニュースレターを引き続き充実させる。28年度には公開シンポジウムで5年間の成果を広く社会に還元する。また,本領域研究課題は一般の関心も高いものであるため,ホームページにてわかりやすく成果を解説する。
すべて 2016 2015
すべて 雑誌論文 (38件) (うち国際共著 18件、 査読あり 38件、 オープンアクセス 7件、 謝辞記載あり 5件) 学会発表 (10件) (うち国際学会 4件、 招待講演 3件) 図書 (7件)
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