| 研究領域 | パレオアジア文化史学ーアジア新人文化形成プロセスの総合的研究 |
|---|
| 研究課題/領域番号 |
16H06410
|
|---|
| 研究機関 | 名古屋大学 |
|---|
研究代表者 |
北川 浩之 名古屋大学, 宇宙地球環境研究所, 教授 (00234245)
|
|---|
| 研究分担者 |
藤木 利之 岡山理科大学, 理学部, 講師 (10377997)
奈良 郁子 名古屋大学, 宇宙地球環境研究所, 研究機関研究員 (70414381)
長谷川 精 名古屋大学, 博物館, 特任准教授 (80551605)
近藤 康久 総合地球環境学研究所, 研究基盤国際センター, 准教授 (90599226)
田村 亨 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質情報研究部門, 主任研究員 (10392630)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-06-30 – 2021-03-31
|
| キーワード | ホモ・サピエンス / 環境変動 / 気候変動 / 古環境 / アジア / 居住環境 / 年代測定 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本年度は、本新学術領域研究の他の計画研究班との連携を強く意識し、①初期現生人類のアジアへの拡散に重要な地域での気候変動・環境変動・遺跡分布を探る野外調査、②遺跡の考古学的情報（計画研究A01が中心となって構築している遺跡データベース）と気候・植生・地形情報を有機的に結びつけるシステムの設計を行った。具体的には、初期現生人類（ホモ・サピエンス）のアジア各地への拡散の南廻りルート上に位置する東アジア・オセアニア地域(ベトナム)やアラビア半島（オマーン）、北廻りルート上の北アジア（モンゴル）での現地調査及び湖沼堆積物の採収作業を行った。次年度以降、堆積学的分析・地球科学的分析・花粉分析を実施し、初期現生人類のアジア各地への拡散した時代の環境、ヒトの居住環境の復元研究を進める準備を整えた。
さらに、本新領域研究の他の計画研との研究連携が格段に進み、イラン・ウズベキスタン（計画研究A01）、ヨルダン(計画研究A02)、モンゴル（計画研究A02）での遺跡調査を協力、遺跡発掘で得られた考古資料の年代測定（炭素14年代及びOSL）・化学的・同位体分析を担当した。計画研究A01が中心となって進めている遺跡データベースのアクセサリーとなる環境・地形情報データを集約するデータベースのシステム設計を完了した。本新領域研究に参画する研究者が利用できるようにクラウドベースのデータベースである。次年度以降、重点的に気候・地形データの入力を行う予定である。遺跡データと環境・地形情報データを有機的に結びつける体制を整備した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
現地の研究者との研究ネットワークが形成され、初期現生人類のアジア各地への拡散の南廻りルート上に位置するベトナム中部高原地帯プレイクの火口湖（ベトナム科学技術アカデミー地理研究所）、南廻りルート上に位置するモンゴル南西部のオログ湖・オルゴイ湖（モンゴル科学アカデミー古生物地質研究所）の堆積物採集を実施した。次年度以降、採集した堆積物のOSL及び炭素14年代測定を行い、初期現生人類が移住した当時の気候変動の記録を解読するための準備が完了した。海外の調査地域の現地研究者との共同研究体制が形成されたことから、次年度以降も西アジア・東南アジア・北アジアにおける組織的な調査が可能であある。遺跡データベースと気候・地形・植生データベースを使い、「新人がアジアに拡散し定着した時代の気候・環境に関わる各種の証拠を多面的に解析し、アジア各地の新人の居住環境や生活様式（生活の痕跡）を探り、新人文化の形成過程の解明を目指す」という本計画研究の目的に向けた体制が整えることができた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
最終氷期以降の気候変動が十分に解明されていない東南アジア（ベトナム）・北アジア（モンゴル）の湖底堆積物の採集を完了した。次年度以降、今年度採集した湖沼・遺跡堆積物試料の14C及びOSL年代測定・地球化学分析・同位体分析・花粉分析・堆積学的分析を行い、気候変動・植生変遷の詳細を復元する。現地の研究者との研究ネットワークを最大限に活用し、過去の気候復元データや遺跡分布データが整備されていない地域の調査を継続して実施する。気候変動の地域差を考慮したアジアの気候変動データを整備する。また、アジア各地の旧石器時代の遺跡が存在する地域の環境・地形情報を衛星データや気候モデルを使った推定値を利用して整備し、新人がアジアに拡散し定着した時代の気候・環境・居住環境を明確にする。
アジア各地の気候変動・植生変遷を生態学な手法や数値モデルを使い研究しているドイツ自由大学（博士研究員の受け入れ予定）、米イリノイ大学の生態学・古気候研究室との共同研究を開始し、初期現生人類のアジアへの拡散を規定する要因を明確にする。
他の計画研究グループとの協働作業・意見交換を行い、４万年以前の14C年代測定値の不確かさが、新人のアジアに拡散し定住を考察するうえで、問題となっていることが明確となった。OSL年代測定法の併用、14C年代測定法の限界年代近くの年代測定法の再検討を上記の研究課題と合わせて実施してく必要があると考えている。４万年以前の信頼できる14C年代測定法の確立、得られた年代測定値の評価方法の確立にむけた研究開発を次年度早々に行う。
|
