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2020 年度 実績報告書

プロトン駆動力制御ネットワークの遺伝学解析

計画研究

研究領域新光合成:光エネルギー変換システムの再最適化
研究課題/領域番号 16H06555
研究機関京都大学

研究代表者

鹿内 利治  京都大学, 理学研究科, 教授 (70273852)

研究期間 (年度) 2016-06-30 – 2021-03-31
キーワード光合成 / 電子伝達 / 葉緑体 / プロトン駆動力 / KEA3 / Flv / PTOX
研究実績の概要

光は光合成の電子伝達を駆動するのに必須であるが、過剰な光の受容は活性酸素の生成を介して光合成装置を破壊する。植物は、電子伝達に連動して起こるチラコイドルーメンの酸性化をモニターすることで、電子伝達にブレーキをかける。光傷害を回避しつつ、最大光合成活性を維持するには、このブレーキのかかりが、環境に対して最適化される必要がある。
KEA3はチラコイド膜に局在するH+/K+アンチポーターであり、プロトン濃度勾配を膜電位に置き換えることで、ブレーキの迅速な解除に働く。KEA3の過剰発現は、ブレーキを軽減し、変動光下で、光化学系Ⅰの光傷害を引き起こすことを報告している。一方、Flvは、光化学系Ⅰから電子を吸い出す安全弁として機能する。そこで、KEA3の過剰発現株にFlvの安全弁を加えたところ、形質転換体は、変動光下で、野生株を凌ぐ光合成を行うことを明らかにした。
PTOXは、Flv同様、電子の安全弁として機能するが、Flvが光化学系Ⅰの下流から電子を引き抜くのに対し、プラストキノンプールから電子を引き抜く。クラミドモナスの強力なPTOX2をシロイヌナズナに導入した。pgr5変異株は、サイクリック電子伝達を欠損し、電子伝達にブレーキをかけられない。pgr5変異株背景にPTOX2を導入したところ、ルーメンが酸性化し、NPQが誘導された。しかしながら、光化学系Ⅰは還元されたままであった。この表現型から、サイクリック電子伝達が、ルーメンの酸性化を介して電子伝達のブレーキをかけるのに加えて、光化学系Ⅰの受容側の電子をプラストキノンプールに移す働きがあることを提唱した。

現在までの達成度 (段落)

令和2年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和2年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 2件、 査読あり 3件、 オープンアクセス 3件)

  • [雑誌論文] Correction to: Flavodiiron proteins enhance the rate of CO2 assimilation in Arabidopsis under fluctuating light intensity2022

    • 著者名/発表者名
      Basso Leonardo、Sakoda Kazuma、Kobayashi Ryouhei、Yamori Wataru、Shikanai Toshiharu
    • 雑誌名

      Plant Physiology

      巻: - ページ: -

    • DOI

      10.1093/plphys/kiac129

    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] PTOX-dependent safety valve does not oxidize P700 during photosynthetic induction in the Arabidopsis <i>pgr5</i> mutant2021

    • 著者名/発表者名
      Zhou Qi、Wang Caijuan、Yamamoto Hiroshi、Shikanai Toshiharu
    • 雑誌名

      Plant Physiology

      巻: 188 ページ: 1264~1276

    • DOI

      10.1093/plphys/kiab541

    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] Evolution of an assembly factor-based subunit contributed to a novel NDH-PSI supercomplex formation in chloroplasts2021

    • 著者名/発表者名
      Kato Yoshinobu、Odahara Masaki、Shikanai Toshiharu
    • 雑誌名

      Nature Communications

      巻: 12 ページ: -

    • DOI

      10.1038/s41467-021-24065-0

    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2022-12-28  

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