| 研究領域 | 脳情報動態を規定する多領野連関と並列処理 |
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| 研究課題/領域番号 |
17H06314
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| 研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
複合領域
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| 研究機関 | 国立研究開発法人情報通信研究機構 |
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研究代表者 |
春野 雅彦 国立研究開発法人情報通信研究機構, 未来ICT研究所脳情報通信融合研究センター, 室長 (40395124)
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| 研究分担者 |
吉田 和子 株式会社国際電気通信基礎技術研究所, 脳情報通信総合研究所, 客員研究員 (30379599)
田村 弘 大阪大学, 大学院生命機能研究科, 准教授 (80304038)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2022-03-31
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| キーワード | 脳情報 / 計算理論 / 7テスラfMRI / ダイナミックス |
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| 研究成果の概要 |
日常の社会行動の多くの場合において、向社会行動より向自己行動の方が反応時間が長くなるのは、自己と他者の利得差に対する(主に)扁桃体の情動反応を背測前帯状回皮質が抑制することに時間を要するためであることを示した。この発見は、行動選択と反応時間の両方を説明するDrift Diffusion Modelのパラメータを用いることで初めて可能となった。
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| 自由記述の分野 |
計算論的社会脳科学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日常の社会行動の多くの場合において、向社会行動より向自己行動の方が反応時間が長くなるのは、自己と他者の利得差に対する(主に)扁桃体の情動反応を背測前帯状回皮質が抑制することに時間を要するためであることを示した。この発見は、行動選択と反応時間の両方を説明するDrift Diffusion Modelのパラメータを用いることで初めて可能となった。この結果は第一に、向自己行動は従来考えられてきたほど単純な行動ではなく、ストレスを伴うものあること、第二に、意思決定の神経機構を同定する際に選択された行動とともにその反応時間を考慮することの重要性を示唆する。
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