| 研究領域 | 都市文明の本質：古代西アジアにおける都市の発生と変容の学際研究 |
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| 研究課題/領域番号 |
18H05444
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
三宅 裕 筑波大学, 人文社会系, 教授 (60261749)
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| 研究分担者 |
丹野 研一 龍谷大学, 文学部, 准教授 (10419864)
本郷 一美 総合研究大学院大学, 先導科学研究科, 准教授 (20303919)
前田 修 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (20647060)
常木 晃 筑波大学, 人文社会系(名誉教授), 名誉教授 (70192648)
有村 誠 東海大学, 文学部, 教授 (90450212)
板橋 悠 筑波大学, 人文社会系, 助教 (80782672)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2023-03-31
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| キーワード | 西アジア / 先史時代 / 都市的様相 / 長距離交易 / 工芸技術 |
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| 研究実績の概要 |
近年の考古学的調査の成果により、先土器新石器時代にはすでに都市社会を先取りするような先駆的状況が生じていたことが明らかになり、本研究ではその実態の解明を進め、西アジアにおける都市化の過程や都市そのものについての理解を深めることを目的としている。年度当初の計画では西アジアにおけるフィールドワークも予定していたが、コロナ禍のため実施することができなかった。そこで、2021年度は日本国内において実施可能な資料の分析と比較研究に重点を置いて研究を進めた。
オンライン形式による開催となったが、10月に研究組織を構成する研究者を集めて、各自のテーマについて研究発表をおこなうシンポジウムを開催した。先土器新石器時代の集落から確認されている公共建造物については、最新の報告例も含め各地域の事例がまとめられ、新石器時代以前にまで遡る可能性があることが指摘された。物資管理システムの発達については、シリアのテル・エル・ケルク遺跡の事例を中心にスタンプ印章が幅広く集成され、都市化に向かう過程の中での状況が示された。石器製作の専業化の問題についても後の時代の専業的製作との比較の視点から検討がなされ、先土器新石器時代における石器製作の実態の把握が進められた。長距離交易の発達については、黒曜石に加えビチュメンについても検討が進められた。このほか、動物資料と植物資料の分析では、新石器時代の経済的基盤の実状が検討され、人骨資料の分析を通じた新石器時代の社会組織・世帯に関する検討、石器に使用された石材の地質学的な検討もおこなわれ、各テーマに関する研究の進捗状況に関する情報の共有も進められた。
上記の研究以外にも、土器を対象にした理化学的分析、人骨のDNA解析や形質人類学的分析、埋葬データを基にした葬制研究、製粉具の実験考古学的研究も進められ、その成果は研究会などを開催して計画研究班内での共有に努めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍の影響により、海外での調査・研究を実施できなかったことは残念であったが、それによってむしろ通常の資料分析や比較研究に時間を十分に充てる余裕が生じ、全体としては研究が順調に進展したと評価することができる。
オンライン形式で2日間にわたるシンポジウムを開催できたことは、現時点までの研究の進捗状況を把握しその成果を共有する機会となったとともに、今後の研究の進め方を見つめ直す機会としても大きな意義があった。各自が担当しているテーマについての研究発表は、いずれも研究が問題なく進展していることを示す内容であった。シンポジウムのほかにも適宜研究集会を開催し、本研究に参画している研究者のほか、関連する専門分野の研究者を招いて、出土人骨の形質人類学的研究やDNA解析、縄文時代における社会の複雑化などについて有益な議論をおこなうことができた。また、遺跡から出土した金属資料（銅）を対象とした他の計画研究班との共同研究をはじめ、家畜の乳利用の実態を明らかにするための土器を対象とした残留脂肪酸分析、病変の痕跡が明らかな人骨に対するDNA解析などもスタートさせることができ、徐々にその結果が出はじめている状況にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでのところ本研究は概ね順調に進んでいると評価でき、今後も基本的に従来と同様の体制で研究を進めていく計画である。ただし、2022年度は本研究の最終年度に当たることから、研究成果の取りまとめをより強く意識して、領域全体のシンポジウムの開催や成果の出版に向けた活動に重点を置くようにする。
研究を遂行する上での問題点としては、やや状況は改善されつつあるとはいえ、新型コロナウイルス感染症に係る活動制限が挙げられ、特に海外での調査・研究については支障が出る可能性も考えられる。今後も状況の推移を見守りながら、可能であれば海外での調査・研究も実施していきたいと考えているが、あくまでも補足的な活動として位置づけている。したがって、本研究全体の推進が困難になるようなことはなく、これまでに実施した調査等で得られた資料の分析や比較研究を中心に進めることで対応していく予定である。
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