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2016 年度 実績報告書

神経発生、ネットワーク形成に果たす中心体の役割の解明

計画研究

研究領域シリア・中心体系による生体情報フローの制御
研究課題/領域番号 24113007
研究機関大阪市立大学

研究代表者

広常 真治  大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (80337526)

研究期間 (年度) 2012-06-28 – 2017-03-31
キーワード微小管 / 中心体 / モータータンパンク質 / 細胞内物質輸送
研究実績の概要

微小管は細胞骨格として細胞の形態維持、モータータンパンク質のレールとして細胞内物質輸送に重要な役割を果たしている。特に神経細胞においては微小管制やモータータンパンク質の制御因子の変異はさまざまな中枢神経系の形成不全や神経変性疾患の原因となっている。我々は滑脳症は神経細胞の遊走障害によって起こる中枢神経系の形成不全である滑脳症の研究に取り組んできた。滑脳症の原因遺伝子・LIS1はモータータンパンク質である細胞質ダイニンの制御因子であり、細胞質ダイニンを微小管上に固定する機能がることを明らかにした(Toba and Yamada et al. EMBO J. 2008)。細胞質ダイニンは微小管のマイナス端に向かうモータータンパク質であるが、LIS1は微小管-細胞質ダイニン-LIS1の複合体を形成させ、細胞質ダイニンをアイドリング状態にする。この複合体がキネシンによって微小管のプラス端に運ばれることを証明した。さらにこの細胞質ダイニンの順行性の運搬に必要な微小管の形成にアルファシヌクレイン必須であることを突き止めた。特に、我々はin vitro再構成実験からアルファシヌクレインが微小管の中でも従来の細胞骨格としての微小管とは異なりプロトフィラメント14の非定型微小管に選択的に結合することを発見した。
カタニンP80は滑脳症・小脳症の原因遺伝子であるが、カタニンP80は細胞質ダイニンを微小管上にアイドリング状態にする機能があり、NuMAとともに微小管を中心体に集積させる機能があることを明らかにした。さらに神経幹細胞の分裂、神経細胞遊走における微小管ネットワークの再編においてカタニンP80が重要な役割を果たしており、カタニンP80の変異がどのようなメカニズムで滑脳症・小脳症を引き起こすか解明した。

現在までの達成度 (段落)

28年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

28年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2017 2016 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 謝辞記載あり 2件)

  • [国際共同研究] Johns Hopkins University(米国)

    • 国名
      米国
    • 外国機関名
      Johns Hopkins University
  • [雑誌論文] Katanin p80, NuMA and cytoplasmic dynein cooperate to control microtubule dynamics.2017

    • 著者名/発表者名
      Jin M, Pomp O, Shinoda T, Toba S, Torisawa T, Furuta K, Oiwa K, Yasunaga T, Kitagawa D, Matsumura S, Miyata T, Tan TT, Reversade B, Hirotsune S.
    • 雑誌名

      Sci Rep.

      巻: - ページ: -

    • DOI

      10.1038/srep39902.

    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Developmental Alcohol Exposure Impairs Activity-Dependent S-Nitrosylation of NDEL1 for Neuronal Maturation.2016

    • 著者名/発表者名
      Saito A, Taniguchi Y, Kim SH, Selvakumar B, Perez G, Ballinger MD, Zhu X, Sabra J, Jallow M, Yan P, Ito K, Rajendran S, Hirotsune S, Wynshaw-Boris A, Snyder SH, Sawa A, Kamiya A.
    • 雑誌名

      Cereb Cortex.

      巻: - ページ: -

    • DOI

      10.1093/cercor/bhw201

    • 査読あり / 謝辞記載あり

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公開日: 2018-01-16   更新日: 2022-01-28  

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