| 研究分担者 |
杉原 保幸 桐生短期大学, 生活科学科, 助教授 (60226454)
田宮 兵衛 お茶の水女子大学, 文教育学部, 助教授 (30015838)
福岡 義隆 広島大学, 総合科学部, 教授 (00007361)
山川 修治 農業環境技術研究所, 地球環境チーム, 主任研究官 (00183674)
安成 哲三 筑波大学, 地球科学系, 助教授 (80115956)
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| 研究概要 |
6本の柱の下に研究を推進した。今年度の成果のうち,特に重要な結果は次の通りである。
対流圏下層の平均気温は広域の気温分布を検討するのに有効である。陸上と海上にわけて,その経年変化をみると海上では1970〜1980年代も気温は低下し続けている。地球全体の温暖化傾向,特に陸上の1980年代のいちじるしい上昇傾向とは逆である。気圧配置でみると,温暖な年は亜熱帯高気圧の北縁部で高温域が形成されやすい。冬には西太平洋,夏にはユ-ラシア中部で顕著である。また温暖年には意外にも北極付近の寒季が季節を問わず出現しやすい。
Co_2倍増時で,気温上昇が1℃,2℃,3℃のシナリオで計算すると,Co_2倍増の効果のみが顕著で,気温上昇効果は予想に反して北日本ではほとんどみられず,西日本では逆に有効光合成量の減少をもたらす。また,作付面積の減少比率を日本各地別にみると,かなり異った結果を生じる。その減少を80%と仮定すると収量は現状の約96%となり,減収が見込まれる。
河川流出量と気温との間には逆の相関があり,10℃の気温上昇は117mmの流出量の減少となる。これは予想以上に大きい値である。南西諸島のサトウキビを例にとると,作付の発展段階によって水不足量と収量との関係が異なる。単収は全体に増加しているが,年に700〜1300mmの水過剰量の範囲で最も単収が多いという関係は変化していない。将来,温暖化した場合,降水量がどのようになるかによって結果が異なる好例である。
この他,住居気候,都市のヒ-トアイランドの変化,エネルギ-消費などについて新しい知見を加えることができた。
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