| 研究課題/領域番号 |
01440036
|
|---|
| 研究種目 |
一般研究(A)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 研究分野 |
衛生学
|
|---|
| 研究機関 | 岡山大学 |
|---|
研究代表者 |
青山 英康 岡山大学, 医学部, 教授 (40032875)
|
|---|
| 研究分担者 |
内田 勇人 姫路工業大学, 一般教育部, 助手 (50213442)
津田 敏秀 岡山大学, 医学部, 助手 (20231433)
馬場園 明 岡山大学, 医学部, 助手 (90228685)
甲田 茂樹 岡山大学, 医学部, 講師 (50205332)
井谷 徹 名古屋市立大学, 医学部, 教授 (00072661)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
1989 – 1991
|
| キーワード | 健康・体力づくり / 保健施設事業 / 効果判定 / 医療費分析 / 健康保険 / フィットネス / 身体的活動量評価法 / 運動処方 |
|---|
| 研究概要 |
国際的に他に例を見ない急速な高齢化社会を迎えているわが国は、急増する医療費と負担者の減少に直面し、国民の創意と工夫によって対応しなければならない情況にある。
WHO憲章によって国際的に確認された「健康権」を社会的に保障するために、各国で多種多様の方策が講じられているが、わが国では国民皆保険制度の発足によって、医療保険による医療受診を保障している。
財源を被保険者が拠出する保険料に求めて、一切の国庫補助もなく、自主的な財政運営をしている健康保険組合こそは、医療保険の基本であり、「効果な医療費の活用によって、豊かな給付」を被保険者とその家族に保障する決め手は「効果的な保健施設事業の展開」以外に方策はない。
このような考えの下に、第150号通達が出され、健康保険組合の主要な役割りを「医療費の補償から、医療の保障へ」の転換が図られることになった。
このような状況下、本研究は第150号通達が出される以前と以後の健康保険組合の財政運営の推移を科学的に評価する中で、効果的な保健施設事業の方策を明らかにする目的で取り組んだ。
まず、保健施設事業費については、財政窮迫組合も含めて、保険料収入の中に占める保健施設事業費の割合は、1985年以降の5年間に急増しており、行政通達の5%を上迴って年々増大しているのが認められた。さらに、保健施設事業費の中での体育奨励費が占める割合は、逆に固定施設の充実によって延びは小さかった。
このような財政運営のもとで、各健康保険組合で実施可能な企業フィットネスの展開方法を検討し、マニュアルの作成を幅広い分野の専門家による協力を得て作成した。
|
