原発腫瘍の外科的切除は転移巣の増大をもたらし、その背景には担癌宿主の抗腫瘍免疫活性の消長があるものと考えられている。本年度の研究では、異なる免疫原性腫瘍の多種の転移モデルを用いて、腫瘍切除後の転移促進現象の免疫学的機序とその対策につき検討した。用いた転移系として、C3H/HeJマウスのメチルコラントレン誘発(MCA)腫瘍の自発肺転移、自発リンパ節転移、腹膜転移、肝転移、およびC57BL/6マウスの大腸腺癌MC-38の肝転移系を使用した。原発皮下腫瘍の外科的切除後の肺転移増殖は促進し、また手術直後に接種した腹膜転移も促進の傾向を示した。これに対し、リンパ節転移、肝転移は原発腫瘍切除による影響をうけなかった。転移増殖の促進は切除される原発腫瘍の大きさと担癌日数により影響をうけ、担癌日数の長い腫瘍量の大きな腫瘍切除では、より強い転移増殖の促進がみられた。一方、原発腫瘍の免疫原性をみると、抗原性の比較的高い腫瘍でより強い転移促進がみられたのに対し、低免疫原性腫瘍では弱い影響をうけるのみであった。原発腫瘍切除前後の宿主に発現する抗腫瘍免疫活性をみると、原発腫瘍担癌の比較的早期には、脾に腫瘍特異的転移活性が出現し、原発腫瘍の増殖に伴い強い非特異的転移抑制活性(concomitant immunity)。原発腫瘍切除によりこれらの免疫活性が消失し、転移促進が引き起こされるものと考えられた。原発腫瘍切除後の宿主脾には腫瘍特異的移転抑制活性(sinecomitant immunity)が発現したが、その活性は弱く転移促進を抑止できなかった。免疫療法として、可溶性腫瘍抗原による特異能動免疫療法、サイクロフォスファマイドによる抑制性T細胞の抑制、IL-1、MTPによるマクロファ-ジ活性化、IL-2特続投与、CTL移入療法の組み合せによる治療実験の結果、原発腫瘍切除後転移の防止には、concomitant immunityの補充とsinecomitant immunityの強化の併用が必要であった。
|