研究課題/領域番号 |
01571281
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研究種目 |
一般研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
看護学
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研究機関 | 自治医科大学看護短期大学 |
研究代表者 |
冨川 孝子 自治医科大学看護短期大学, 教授 (30155551)
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研究分担者 |
島内 千恵子 前自治医科大学看護短期大学, 助手 (00206161)
小幡 セイ 自治医科大学看護短期大学, 講師 (60194619)
赤星 誠 自治医科大学看護短期大学, 助手 (00202523)
鈴木 ミツ子 自治医科大学看護短期大学, 助手 (60216447)
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研究期間 (年度) |
1989 – 1991
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キーワード | 精神科入院時 / ストレス一対処理論 / 受療行動 / 入院後の適応過程 / 精神分裂病 / コーピング / 看護診断 |
研究概要 |
1.入院前の受療行動について 受療行動パターン(既往入院の有無)、状況の緊急性、入院時受療行動段階、入院の仕方は、相互に深く関連し合っていることが確認された。家族問題解決能力と患者の入院時受療行動段階との相関関係はみられなかった。状況の緊急性のために、家族問題解決能力は患者の受療行動段階を高める働きはできないことがわかった。 2.入院後の適応行動について 保護室在室期間、現実認知の障害の有無、不安・恐怖の強さ、自己尊敬の脅威の強さ、自己一貫性の確認日、家族の面会状況、コーピングの有無について検討した。不安・恐怖は対象の87%、自己尊敬の脅威は対象の47%にみられた。自己尊敬の脅威は、保護室を経験したことによるもの、患者役割受容に直面したことによるものが多かった。コーピングは、対象の42%にみられ、自己尊敬の脅威や孤独への対処が多かった。 3.入院前の受療行動と入院後の適応との関係について 状況の緊急性、入院時受療行動段階、保護室在室経験、入院の仕方は、不安・恐怖の強さと統計的に有意の関係があった。家族の面会は統計的に有意ではないが、不安・恐怖の緩和に効果的だった例が多かった。 4.1、2、3の分析結果から作成した看護方針Aと、既に実施された看護の看護方針Bとの比較 Bは、医学的援助と症状鎮静後に患者の活動性を高める援助が中心である。Aは、ストレス一対処理論をもとに、現実認知の強化、家族の面会の確保、コーピングの評価等により、患者の対処能力を高める援助が中心である。 5.結論:受療行動分析は必要であるが、入院後の患者の適応は、受療行動のみに影響される訳ではないことが実証的に確認された。
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