| 研究課題/領域番号 |
01580140
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
金井 淳二 立命館大学, 国際関係学部, 教授 (70066736)
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| 研究分担者 |
岡尾 恵市 立命館大学, 経営学部, 教授 (30066667)
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| キーワード | 競技力規定要因 / 選手強化体制 / 競技力水準 / 競技力向上施策 / 向上と普及(高度化と大衆化) / 陸上競技記録向上指数 |
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| 研究概要 |
本年度は、これまでの調査資料の補完のために、再度、群馬県・山梨県・鳥取県を中心とした資料収集と聞き取り調査をおこなった。また、京都府をベ-スとした、各府県の年度競技記録変化、国体予選会記録変化、強化練習会・合宿回数・参加人数、および、おもに選手強化費を中心とした各陸協の経費執行状況などの比較検討をおこなった。
これまでに見られたものに加えて、新たに次のような特徴点が見いだされた。(1)国体開催を前後して、競技記録の平均値に明かな向上傾向と急激な落ち込み傾向が見られたが、特に落ち込み後の回復ができないところは、主力選手が国体終了後に引退・他府県転出等により居なくなることによる場合が多い。(2)このことと関わって、長期的な財政確保が困難なところでは、国体開催の準備段階から一定の強化対象候補選手の絞り込みが行なわれ、国体開催後は急速にまた戻るという、一過性の選手強化に追わざるを得ない実状がある。(3)しかし、数年後に回復ないしは向上傾向を生み出すところも見られ、これは、指導者および選手の特定な拠点への集中化をはかったり、指導者の意識的養成にとりくんだところに見られた。(4)記録の向上は、おおよそ選手強化費用の増加と比例しているが、競技会参加に重点を置いてしまい、指導者の活用が十分に意識されていない場合は、選手強化費の投入が必ずしも記録水準の向上につながらない状況がある。(5)陸協登録者からみて、一般の競技人口などでは大きな差が見られないが、企業選手の活用が可能なところとそうでないところとでは全体の記録水準に差が生じている。(6)このことと関連するが、地域的にみて、陸協組織が競技会など独自に事業を組み易い条件を備えるか否かは、一つの要因としてはたらいている。
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