| 研究分担者 |
国武 吉邦 三井造船(株), 特機システム部, 部長
山田 智貴 大阪府立大学, 工学部, 助手 (90240027)
岸 光男 大阪府立大学, 工学部, 講師 (00145814)
内藤 林 大阪大学, 工学部, 助教授 (20093437)
中村 彰一 大阪大学, 名誉教授 (60028909)
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| 研究概要 |
本研究においては,船舶の性能設計段階で導入されてきたシ-マ-ジンに関して,従来の方法が必ずしも合理的でないことを指摘し,確率論の応用として航海速力維持の確率から新しく定義したシ-マ-ジンを提案し,その妥当性を実際の航海実績との比較によって検討した.
就航実績の入手には困難を極めたが数隻の実存船の要目デ-タを用いて建造後10年以上に亘る船速の確率密度関数を推定し,現在用いられているシ-マ-ジンには合理性が乏しいことを明らかにした.最終年度には新造船のシ-マ-ジンを推定したが,この結果については,現在検討最終段階であるため研究成果報告書に載せることはできない.
研究成果の概要は以下の通りである.
1.現在用いられているシ-マ-ジンの持つ意味は,建造直後の航海での計画速力を維持するために導入されているように判断される.即ち,設計工学的な考慮はなされていない.
2.建造数年後の1年間では,主機出力の余裕として通常の設計値よりもかなり大きい量を必要とし,設計段階でカバ-できる量ではないことが判明した.実際には,運航者は5年,10年間に亘って船の性能が低下しないとは考えておらず,性能低下を考慮して運航計画をたてるのが現状であるから,通常の15%シ-マ-ジンでも許容できるとの運航者の意見であった.
3.本研究の成果としては,シ-マ-ジンの推定も大きな意味を持つが,現状では,航海速力の低下を予め推定して早くから長期に亘る運航計画をたて得ることの持つ意味が大きいことが判明した.
4.航海速力を維持できないために生ずる逸失利益に対するペナルティの導入に関しては,実状にそぐわない面があるので検討を中止した.
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