| 研究概要 |
1.耐震極限設計法の体系化
既に、円筒構造物の座屈挙動,底板の浮上り挙動を実験並びに解析により明らかにした。また、配管系の耐力、変形能力に関しても、大要を明らかにした。これ等の成果を踏まえて、耐震極限設計法の定式化を行った。建築物への本設計法の適用と基本的には異なることは無いが、対象構造物の特徴を反映させた塑性エネルギ吸収能力の評価式を体系的に明らかにすることが基本となる。 耐震極限設計の基本式は、地震による構造物へのエネルギ入力と構造物のエネルギ吸収能力を対置することにより得られ、具体的には塑性エネルギ吸収能力の大きさにより決定づけられる構造物の応答低減係数(Ds値)が構造物の耐震性能を表現することになる。それぞれの損傷モ-ドに応じたDs値の統一的把握が試みられた。
2.設計の自由度の拡大の為の選択肢の整備
鋼素材の極低サイクル下の終局エネルギ吸収能力を実験的に把握し、高性能のエネルギ吸収要素の設計の為の条件整備を行った。エネルギ吸収要素を構造基部または、構造上部に配置することによって、構造物自体のエネルギ吸収能力のみを評価したのでは越えることができない設計限界を克服し、構造材料を適材適所に配置したより合理的な設計法を構築することが可能であることを明らかにした。
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