| 研究課題/領域番号 |
02610134
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 国立精神・神経センター |
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研究代表者 |
上林 靖子 国立精神・神経センター, 精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 部長 (50132874)
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| 研究分担者 |
和田 香誉 埼玉県立衛生短期大学, 保育学科, 講師 (40201256)
北 道子 国立精神, 神経センター・精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (60214780)
藤井 和子 国立精神, 神経センター・精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (00181305)
中田 洋二郎 国立精神, 神経センター・精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (20106214)
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| 研究期間 (年度) |
1990 – 1992
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| キーワード | 注意欠陥障害 / 多動性障害 / 評価 / 行動観察 / 評価尺度 / 心理診断 |
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| 研究概要 |
注意欠陥・多動障害は就学とともに注目されることになる問題のひとつである。これらの問題は教師や親からの情報に基づいて判断されることになる。診断にあたって、情報提供者による評価のばらつきが生じないかは重要な問題である。ビデオテープに記録された児童の行動を、教師と臨床家が共通の評価尺度を用いて評価することによって検討した。その結果、教師は臨床家よりも高い評点を与えていたが、両者の相関は高いことがしめされた。親と臨床家の評価については臨床事例74例についてDSMIIIRにおける注意欠陥多動障害の14の基準項目からなる調査表を用いて検討した。やはり親が臨床家らり高い得点を与えていたが、強い相関が認められた。
これらの基準項目は一般児童にもしばしば認められる。この障害の診断には発達的な要因が関与していることは従来から指摘されている所であり、DSMIIIRの基準を用いて検討を行った。4-12才の子ども1047人のデータを分析した結果、3つの因子が抽出された。各因子は性別により年齢に伴う変化に特徴的なパターンを示した。注意欠陥多動が年齢により変化する様相は性別により異なっており、診断に当たっては発達的な要因を加味すべきであることを示すものであった。
WISCRを中心に心理テストからみたこの障害の認知構造の特徴せ捉えるために、児童精神科を受診した臨床事例について検討を行い、診断の手がかりとなり得るいくつかの下位尺度の特徴を見いだした。また臨床群の中で、障害部位を特定できる症例における行動特徴を調査し、比較検討した。又知能、言語の障害と比較し可塑性の観点からも考察した。
ソーシャルワークの立場から、注意欠陥多動障害の小3の事例の検討を行った。児が学校家庭近隣社会と広範にわたって不適応を引き起こす要因を整理した。
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