本研究は、平成2年度より3か年計画で実施され、平成4年度はその最終年度にあたる。3か年の研究成果については、以下の通りである。 1.本研究は、四国4県5校の肢体不自由養護学校で、「養護・訓練」の中で「動作訓練」を行なっている教員5名(各校1名)を研究協力者として依頼し、事例研究を進めながら、「養護・訓練」の中に「動作訓練」を如何に位置付けるかを検討することを目的とした。 2.各研究協力者は、「養護・訓練」の時間を利用し、2名の肢体不自由児(計10名)に対し「動作訓練」を行ない、各対象児の1〜3年間の動作変容を事例報告としてまとめた。10名の対象児のうち、座位の変容がみられた者3名、膝立ち位の変容がみられた者3名、歩行の改善がみられた者2名であり、2名は、大きな変化はみられなかった。 3.学習指導要領の改訂によって、「養護・訓練」は益々重要視され、肢体不自由養護学校においても、特に「運動・動作」の領域の実際的な指導が教員に望まれている。「動作訓練」は、その点で理論的、技法的に教員が習得しやすく、児童・生徒の学習効果(動作変容)をチェックしやすいという利点があり、教員の教育活動としても適切であることが示された。 4.本研究の研究成果は、(1)各対象児の動作変容、(2)研究協力校の「養護・訓練」の指導の位置付けと現状、(3)各研究協力校の「養護・訓練」における「動作訓練」の位置付け、(4)「養護・訓練」における「動作訓練」の位置付けと課題、として研究報告書にまとめる。
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