| 研究概要 |
1.「集団年齢」という新しい概念を提出した。集団が形成されてからの経過時間をもって定義される。この集団年齢とともに進行する集団のもつ標準化,斉一化,および構造化機能が,パラドキシカルに集団の硬直や衰弱をもたらす可能性について理論的な整理を行なった。この集団年齢の考え方に基づくことで、従来のリ-ダ-シップ理論の特徴および相互関連がより明確になることが示された。
2.これに続いて、集団は自らに内在する硬直や衰弱から脱出するために、外的な環境変動への対応としてであれ,自己革新としてであれ,内部で意図的な再構造化を図らなくてはならないが、その再構造化に際していかなる要因が関与し,いかなる集団内過程がみられるかを既存の研究知見、とりわけ少数者影響(マイノリティ・インフルエス)などの集団変動にかかわる研究成果を拠り所としながら明らかにした。
3.上の理論的考察の妥当性を検討するために、2つの実証研究を行なった。ひとつは実験室実験であった。集団に、ある課題を与えて遂行させる。そして一定の時間経過後、意図的に課題の特性を変更する状況を作り出した。そしてこれに集団がどのように対応するかを検討した。結果は、集団は当初の課題を効率よく遂行するために構造化を進めていく。これは短時間で進む。ところが課題が新規のものに意更されると著しく効率を落としてしまう。これは構造化を順調に進めた高効率集団においてよりあてはまった。また明瞭なリ-ダ-の存在もこの傾向を強めた。進みすぎた構造化は、課題環境の変化に対して柔軟な対応を不可能にする。
4.第2の実証研究では、職場集団のもつ革新指向性(職務遂行上での必要な改善や革新の導入に対する積極的姿勢)の強さを規定する要因の分析を行なった。集団年齢の高さのみならず、職場内の情報伝達ネットワ-ク(とりわけ上下間)の退化が革新指向性のいかんを左右していた。
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