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QC(qualty control)技法の日本への導入については、日科技連の『品質管理』誌を中心にした技術者の運動的な色彩が色濃かった。昭和20年代の『品質管理』誌は殆ど統計的技法の紹介と展開に費やされており、アメリカ流の品質管理をそのまま日本に導入しようとした時期である。近年でこそ、この分野の開拓者であるデミングやジュランも日本流の「品質管理」を称賛しているが、この時期では生産過程に応用された統計学の域を出ていない。そこでは特定の指標にそって不良品を弾き出すという管理の仕方が有力であり、品質を「造り込む」という姿勢はうすかった。本研究の成果として文献のサ-ベイや聴き取り調査から確認できたことの一つは、QCにかんするこうした転換の背景に日米の「品質」そのものに対する考え方の相違があったことである。アメリカの場合、品質とは製造物の使用目的にそってそのかぎりで、測定やカウントできるものとして想定されており、その本質からして、統計的技法となじみやすい。例えば、木材の場合、使用目的上強度が重要ならば強度さえクリアすればよい。しかし、日本の場合、品質は総合的なものとして考えられており、たとえ、強度だけが問題になる場合でも見栄えなどの質的な要素に関する評価が重要になり、「統合的品質管理」が提唱されることになる。米国では、これは最終過程だけではなく生産過程の重要な箇所にはそれぞれ品質管理技術者を張り付け、それぞれの生産過程段階で品質管理を行うことを意味していたのに対し、日本では一般作業員も一体になって品質向上をめざすことを意味することになった。このような違いは、日米だけでなく、基本的にソビエトの生産過程の編成形態を移入した中国でもアメリカ流の考え方が主流であるようである。木目の粗い中国の労働者に対する聴き取り調査でもってもこれは確認された。
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