| 研究課題/領域番号 |
03301021
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
小林 幸一郎 東洋大学, 社会学部, 教授 (10057995)
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| 研究分担者 |
井出 裕久 文理情報短期大学, 講師 (50223128)
宮田 正夫 武蔵大学, 人文学部, 講師
坪井 健 駒沢大学, 文学部, 助教授 (00119108)
田中 豊治 東邦大学, 医療短期大学, 助教授 (60183464)
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| 研究期間 (年度) |
1991 – 1992
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| キーワード | 生活意識の変化 / 個人化 / 自己実現化 / 生活化 / 私化 / 複属化 / 組識化 |
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| 研究概要 |
本研究は個人の側から組識化にアプローチする、いわゆる方法論的個人主義(主観主義)の流れに立つ研究である。
(1)個人の生活意識の変化を「個人化」として捉え、「自己実現化」「生活化」「私化」「複属化」の下位概念に分解しその指標化を試みたが、これらの概念によって個人が営む準拠点としての生活の場を包括的に理解し構成化することができた。これらの指標化をもとに、企業・行政組識の人事担当者を対象とし、組識側の「個人化」に対する認知とその対応を知ること目的とした「団体調査」と、組識成員を対象とし、その「個人化」の解明を目的とした「個人調査」を行った。二つの調査から得られた主な知見は(2)〜(5)のとおりである。
(2)性別の差異が個人化のいくつかの志向に現れている。行政組識では男性が自己実現化(組識目的の実現)に、女性が複属化(社会活動への参加)に多い。
(3)個人化は必ずしも若年層で増加しているわけではない。自己実現化(仕事志向)は30歳代、複属化は30〜40歳代で増加している。
(4)4つの指標について企業と行政組識とを比輔すると、自己実現化は前者に有意に多く、さらに年齢を加味すると、両者の間に差異が見られるのは自己実現化(行政組識40歳代)と複属化(企業40歳代、行政組識30歳代)である。また、自己実現化は企業で多く増加し、生活化は企業・行政組識ともに増加しているが、企業での増加が著しい。
(5)個人化と導入された制度や施策との関係は1対1に対応していない。1つの制度が複数の志向に現れており、対応関係の複雑さを示している。
(6)個人化という概念は自己実現化など精緻化を必要とするが、現代の組識化のみならず、社会変動をも分析する理論的用具として有効かも知れない。
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