| 研究課題/領域番号 |
03301087
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
柳澤 悠 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (20046121)
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| 研究分担者 |
大野 昭彦 成蹊大学, 経済学部, 助教授 (20176960)
水島 司 東京外国語大学, AA研, 助教授 (70126283)
中里 成章 神戸大学, 文学部, 助教授 (30114581)
谷口 晋吉 一橋大学, 経済学部, 教授 (50114955)
清川 雪彦 一橋大学, 経済研究所, 教授 (60017663)
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| 研究期間 (年度) |
1991 – 1993
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| キーワード | インド経済史 / 農村工業 / 精糖業 / 適正技術 / 大量史料分析 / 農村構造 / 人口 / 家族 |
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| 研究概要 |
1.本研究の目的は、植民地期の南アジアにおいて、農村構造が農業外の経済諸活動の展開の影響を受けていかに変容したかを、明らかにすることにあった。その場合、日本の経験と比較することによって、従来明確に認識されていなかったアジア社会変容の共通性を、その差異とともに認識することが留意された。
2.これら研究によって得られた知見は、以下の点である。
(1)日本の農業や手工業では労働集約的技術の発展が見られたが、南インドの農業でも生産の集約化と経営の小農化の傾向があり、北インドの在来精糖業も労働集約産業として近代精糖業との競争力を維持したことなど、労働集約的技術に基づく小規模生産がアジア社会において持つ意義は大きいことが明らかとなった。移民はこの動向を促進した。
(2)農業生産者の形成の視点からも、ベンガル地方では18世紀後半に富農層の形成が見られ、19世紀末以降には農民層の地主制的分解が見られるなど、日本における豪農の形成や地主制度の拡大に対応する変化が観察された。
(3)こうした類似点が指摘できる一方で、例えば人口の変化については日印で大きな差異があった。インドでは、飢饉によって体力の衰弱した下層民がマラリヤに罹患して死亡するという形で死亡率の上昇があり、高出生率高死亡率の人口動態を示した。徳川時代の日本との差異は大きかった。
(4)また、南インドにおける小作立法の形成過程における要因の複雑さは、インドにおける動向を日本を座標軸として比較することの無力さを示しており、インドを中心として比較する必要性があることを示した。
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