| 研究概要 |
異なる文化圏の住宅,学校,都市空間を対象として,公的空間における人の居方に関する文献及び,観察・アンケ-ト調査を行い,公的空間の意味の違いを分析した。
1.住居に関しては,日本と中国を対象として,居間などの食事・団欒幡接客に用いられる公的空間における人の居方調査より,両文化における公的場面の配置パタ-ンの違いが明らかになった(たとえば中国では壁に寄せたソファ-に,客を家人が挟む形で接客する)。また住居における個人と公共の場の設定が決定的に異なることも明らかになった(中国ではいわゆる個室概念は弱く,部屋数はあっても全室が全員で使われる傾向がある)。
2.学校に関しては日本の廊下とオ-プンスペ-ス,台湾の廊下を対象として,主として自由時間の児童の居方を観察調査した結果,日本と比較して台湾の廊下的空間が自由時間の居場所として有効に機能していることが明らかになった。
3.都市の公的空間の代表として,本年度は容積率ボ-ナスによるインセンティブでオ-プンスペ-スを解保することを目的とした,いわゆる公開空地を取り上げ,必ずしも都市のパブリックな空間となりえていないケ-スが多いことが明らかになった。これは,公開空地がパブリック性を保障する空間になりえておらず,一見よく似ているが,中国・西欧などの広場空間と根本的に異なる概念を前提にしていることによるものと考えられる。
なお,住居・学校については,日本の場合は公的空間を,限られた機能行為に対応した空間の組み立てとして設定しているが,実際の利用状況をみると,ある意味でル-ズに作られた中国や台湾の空間の方が,多様なアクティビィティを受け入ける傾向があることが示唆されたが,これは次年度以降の検討課題である。
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