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先に実施した山梨県富士吉田市を対象とした大量調査(高度情報化と日常生活の展開に関する調査)を補うべく、本年度も調査を継続した。地域メディアとされるCATVは、本来、難視聴の解消が主要目的であった。したがって、技術や経費などで問題があるCATV独自の放送(自主放送)にあまり眼は向けられず、今日でもCATV局の多くは自主放送をしていないのが実情である。しかし、CATV富士五湖では、そのエリアの3分の1の地区において、元々難視聴ではなかったこともあって、CATVへの加入者を増やしていくためには自主放送しかないといった存続の危機意識により、開局時から自主放送の充実に大きな力を注いできた。このように地域の話題や出来事を多く取り上げてきているCATV富士五湖のCATVとしての機能を地域住民のコミュニティ意識との関連において捉えることを今回の目的として調査をした。また、CATV富士五湖では消防署・市役所とケーブルラインを直結させて、リアルタイムで火災などの災害情報を提供しているが、災害時に人々がCATVをどのように利用しているか、その結果どのような効用があったかなども明らかにすることも目的の一つである。今回の調査では、CATVへの加入者を対象に1500名を抽出して、留置法で質問紙調査を行い、750サンプルの有効票を得ることができた。
さらに、CATV富士五湖の有料チャンネルを契約している方を対象として、有料チャンネルへの加入動機、利用の仕方、コミュニティ意識についても調査を行った。
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