本年度は、予定通り大阪屋商店調査部編『株式年鑑』の諸数値をコンピュ-タ-へ入力し、戦前期大企業の財務デ-タベ-スを作成することに作業の主力を傾注した(そのためアルバイト謝金が多くなった)。その結果、大正4年度(景気停滞)・同8年度(大好況)・同9年度(大不況)・同14年度(慢性不況)・昭和2年度(昭和恐慌)・同4年度(世界恐慌)・同6年(満洲事変)・同12年(日中戦争)・同15年(統制経済)の数値が入力された。 これらデ-タについて原資料との不一致・誤入力等を点検し、最終的に誤謬のないことを確認した。ただし原資料そのものの誤記の点検・確認作業は現時点においは十分とはいえない。また、入力後のソフト作成・他資料からのデ-タの追加・デ-タそのものの分析・先行研究との比較検討などの課題は残された。これらについては来年度継続期間中に達成したい。 各年度のサンプル数については、大正4年度514社、同8年度555社、同9年度564社、同14年度534社、昭和2年574社、同同4年度612社、同6年度594社、同12年度624社、同15年度532社となった。ただし財閥系企業については上記資料以外から数値を採録し、逆に既採録デ-タについては一定の条件のもとに淘汰を行うので、総サンプル数最終的には変動する。
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