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本年度は、前年度に引き続き、大阪屋商店調査部編『株式年鑑』の諸数値をコンピューターへ入力し、戦前期大企業の財務データベースを作成することに作業の主力を傾注した。その結果、大正4年度・同8年度・同9年度・同14年度・昭和2年度・同4年度・同6年度・同12年度・同15年の数値の1部が入力された。しかし、これらデータについて原資料間での表記の不統一、企業による財務項目の改変それの統一と修正などに予想外の時間を要した。そのため入力後のプログラムの改正・他資料のデータとの照合など予期せぬ困難事に遭遇した。
当初の計画では、2年間で戦前期大企業の財務データベースを作成し、それに基づいて分析を行なう予定であったが、データベースの作成そのものに予想外の時間を要し、プログラムの改正・入力の試行錯誤が相次ぎ、結果として所期の目的を達成できなかった。ただし、現時点においては、プログラム・入力のマニュアルともに確定し、作業を継続するだけの状態になっている。再度科学研究費助成金の交付を申請し、計画の完成を期したい。
したがって、助成期間内においてデータ作成という基本的作業さえ完遂できず、分析にまで到達することができなかった。 上期の通り、現在はすべての点で調整が完了しており、助成期間を過ぎることになるが、所期の目的達成のため努力を継続する。 参考のため、完全なものとはなっていないが、現在入力中のデータの1部を「研究成果報告書」として提出する。
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