| 研究概要 |
本年度は,M電気,M自動車を含む6社を訪門し,職能別,職階層別の教育訓練の内容について,インタビュー調査を行った.さらに,鉄鋼,電気,自動車,工作機械等,製造企業約30社とデパート,スーパー・マーケット10社にアンケートを郵送し,合計約20社からの回答を得た.韓国企業については,建国大学の高 時天教授にアンケート調査を依頼し,現在のところ約6社の回答を得ている.ドイツについては,ベルリン自由大学のパーク教授にアンケート調査を依頼し,回答は1993年4月末頃に得られる予定である.
外国企業への郵送調査については,当初依頼を予定していた研究者に問題が生じ実施が遅れたため,研究成果の発表にもう少し時間を要するが,現時点で得られた知見は以下のようである.日本について: 1)製造企業だけでなくデパート等でも,取締役等トップ経営者候補の教育がきわめて重視され,社長ないし人事取締役の出席する2泊3日程度の社内セミナーを開催する傾向が強い.2)中間管理者の教育は,従来どうり重視されているが,かなり制度化ないしマニュアル化されてきている傾向がある.3)エンジニーアと情報技術者の教育については,OJTとOFJTとあわせて実施しているが,現場労働者については,なをもOJTが中心となっている.
韓国・ドイツについて: 1)韓国デパートの教育訓練は,日本と欧米の長所をとりいれ,トップ候補者,中間管理者,現場従業員のいずれにたいしても,かなり水準の高いものとなっている.2)韓国製造業では,トップへの教育は日本ほどではなく,中間管理者の教育が特に重視されている.ドイツについては,アンケートの実施が遅れており,その結果については,8月頃までにまとめる.
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