| 研究概要 |
前2年度にわたって行ってきた基礎的な数値解析の結果をもとに、上部構造・浮体・ケーブルの複合された完全系構造体に対する潮流および波浪の影響に関する検討を行った。
上部構造が載った場合には,上部構造からの力学的制約として,例えば許容移動量制限,沈下量制限,たわみ角制限,回転角制限などが加わることになると考えられる.これは実交通の通過時における使用性限界として,一般使用者が不安に感じないための工学的制限値であり,構造物の強度的限界よりは下回るため,より厳しい制限となる.また,これらの制約に対して検討を加えるとともに,潮流あるいは波浪などの自然現象に対する全体構造系の構造安定性をも確保してはじめて実用構造物が構築されることになる.
4本のケーブルで係留された浮体を,長径間橋梁構造のための水中基礎として用いた場合,上載荷重の作用および潮流の影響を受ける場合の転倒モーメント等に対する抵抗剛性を,幾何学的非線形性を考慮した微分方程式を直接積分する方法で評価した.ここでは長径間の上部構造で最も起こることが懸念されるねじり変形,浮体に対しては回転運動を想定し,その発生量を把握するとともに,これに対して最も効果的なケーブル定着角度を検討している.
また,浮体を十分に大きくすることによって大きな浮力を持たせ,各ケーブル張力を高く維持する限り,構造系の変形挙動をほぼ線形にすることが可能であるため,サブマージドフローチング基礎の設計法も比較的容易に確立できると考えられる.
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