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1993 年度 研究成果報告書概要

雪崩・融雪制御による雪ダムの設計と水資源開発

研究課題

研究課題/領域番号 03555115
研究種目

試験研究(B)

配分区分補助金
研究分野 水工学
研究機関長岡技術科学大学

研究代表者

後藤 巌  長岡技術科学大学, 工学部, 教授 (10115107)

研究分担者 陸 旻皎  長岡技術科学大学, 工学部, 助手 (80240406)
小池 俊雄  長岡技術科学大学, 工学部, 助教授 (30178173)
福島 祐介  長岡技術科学大学, 工学部, 助教授 (40111661)
早川 典生  長岡技術科学大学, 工学部, 教授 (70143815)
研究期間 (年度) 1991 – 1993
キーワード雪ダム / 水資源開発 / 雪崩 / 融雪 / 流出解析 / 密度フロント
研究概要

本研究は雪ダムの実現性を追求したものであり、その成果は将来の雪ダム構想の具体化に資するものである。まず、雪ダム計画に必須の集雪技術と融雪制御技術について、特に集雪技術の内で有望視されるガセックスについて現地実験により、その効果を明らかにした。しかしながら、集雪融雪制御技術のいずれにおいても、その効果を定量的に評価することは困難であり、大規模な現地実験の積み上げが望まれること、また実際には現地の状況を詳細に調査した上で複数の技術を注意深い管理の下で適用されるべきこと、が指摘された。さらに、本研究では集雪量と融雪流出量算定のために、二つのモデルが提案された。集雪量算定については、従来きわめて困難とされてきた粉雪雪崩の運動に関する数値シュミレーション技術を、流体力学の手法を用いて展開し、実際の雪崩を良く再現することを示した。本モデルは地形情報を入力すれば雪崩走路を出力する三次元モデルであり、既往の雪崩走路に関する情報を必要としないのが特長である。本モデルを用いれば雪崩による集雪区間と堆積区間、また堆積量も計算することが出来ることを示した。融雪流出量算定については、新潟県新井市の中野川流域を例に取り、人工雪崩による集雪量を仮定した場合に期待される開発推量の計算を行った。開発水量の計算に当たっては、現象が渓谷内部で起こること、また小さいスケールの現象までも再現する必要があること、の二点を考慮して、熱収支型の融雪計算モデルと分布型流出モデルを開発した。その結果、特別な融雪抑制装置を行わなくとも8月まである程度の利用水量を開発できることを示し、雪ダム構想が極めて現実性が高いことを明らかにした。技術的側面の事前評価および経済性評価は現時点では困難であり、具体的な地点を選定した上での雪ダム事業計画実施を持たなければならないが、本研究の成果によれば、雪ダム開発は充分に現実性が高い計画であることが示された。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 早川典生: "雪ダムについて" 雪氷北信越. 7. 6-11 (1991)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Hayakawa,N.,Koike,T.and Y.Kamishima: "Feasibility Study of Snow Dam Concept" Anals of Glaciology. 18. 322-323 (1993)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Fukushima.Y.and N.Hayakawa: "The application of a new model of power snow avalanches" Journal of Natural Disaster Science. 15. 39-52 (1994)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 福嶋祐介・早川典生: "三次元地形を考慮した粉雪雪崩の数値解析" 雪氷. 54. 11-18 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Fukushima.Y and N.Hayakawa: "Analysis of powder-snow avalanches using three dimensional topographic data." Annals of Glaciology. 18. 102-106 (1993)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 木村憲司・小池俊雄・陸旻皎・早川典生・後藤巌: "分布型モデルに基づく雪ダム効果のシュミレーション" 雪氷北信越. 9. 69-70 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より

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公開日: 1996-04-15  

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