研究概要 |
2年度目(最終年度、平成4年度)の研究を、次のように進めた。 1.実態調査 調査対象建物は、ビル管理法の適用を受ける延面積が5,000m2以上の一般事務所ビルとした。事務所ビルの就業時間中に室内の空気環境要素の測定と同時に、検者による空気環境に対するアンケート申告を行った。 調査対象ビルは、調査に協力してくれるビルと、調査対象室を確保することが困難であった。特に、調査対象室は、1)一般事務室、2)設計室関係が多く成ってしまった。 次に最も困難であったのは、必要換気量を実験室実験で得られた値まで低くすることは困難であったことである。そのために広範囲にわたって換気量を変化させてのデータが少なくなってしまった。 CO2濃度、浮遊粉じん濃度とアンケート申告の関係は明らかにすることができた。研究代表者が数年前に行ったデータと比較して、室内の空気環境は大変良くなっていることが上げられる。しかしながら、環境を良くなる分、それを維持するためのエネルギーが多く必要となっていると推測される。その問題については、今後の重要な研究課題と考えられる。 2.取りまとめ 調査結果からアンケート申告に基づく点から室内空気環境を捉えて場合の必要換気量について一応まとめられた。
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