本研究は、住居系の地域に大規模高層建築物が計画されることによって、周辺の住民に圧迫感を及ぼすとき、その影響評価と圧迫感の受忍限度を求めるものである。 本年度は、昨年に行った実測結果を分析し考察した。因子分析の結果から、住宅地において「圧迫感」に最も影響を与える要因として「閉鎖感」が抽出された。圧迫感を計測する物理量として「形態率」を採用し、これによって2つのレベルの限界値を算出した。レベル1は、総合設計基準限界値とするもので、総合設計制度の適用を受けて大規模建築の建設を行うときには、この限界値を越えることは望ましくない。レベル2は、罰則規定つきの法令で定める最低限度値であり、限界値に近い状態は付近住民にとって耐え難いものと思われる。 形態率は、当該建築物の敷地が接する道路の反対側の位置、または、隣地境界線の位置において測定した値が以下の値であることとする。レベル1の受忍限度値は、形態率6%とし、レベル2の受忍限度値は形態率13%とする。この限度値は当該建築物までの水平距離50m〜120mの範囲で適用する。
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