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1年目は、主として課題の選択(従属変数として何を選ぶか)に実験の主眼がおかれた。初年度の実績報告書にも記載した通り、反応時間と正当率での注意影響(特に視野差)をみると、眼球運動と関係が深いと予想される空間的注意の影響を見るには、反応時間よりもむしろ刺激の同定の正当率を用いた方がよいのではないかとの結論に達した。これをふまえて、初年度から2年目にかけて正当率を用いたより具体的な課題の選択を行った。その結果、多項目継時呈示法を採用することとした。この方法が刺激ONSETを伴わないでターゲットを呈示できるからである。こうした検討に時間を要したことで、初年度の当初の計画がかなり遅れ、2年目の実験でも、1年目に計画した実験を継続して行わざるを得なかった。本実験では予備実験などの予想とは異なり、正当率では、あまり顕著なgap効果(注意移動速度の昂進)が得られず、眼球運動と注意の制御の間に違いがあることがうかがわれる結果となった。ただし、この結論は、GAP条件では注意の移動の促進が見られたとする最近の同種の研究報告とは一致せず、さらなる検討の必要性がうかがわれた。
本年度の当初の目的である複数個のターゲットが呈示されたときに、注意がどのターゲットに向けらるかに関しては、初年度に行った予備実験により興味深い示唆が得られた。それは、片方のみに手掛かり刺激が呈示される条件に混じって、左右均等の位置に2つ同時に手掛かり刺激を呈示し、その場合には被験者にはどちらに注意をしてもよいと教示した条件である。こうすると、被験者は、手掛かり刺激が呈示されない場合に比べて、右視野に注意する傾向が見られた。現在、この点をさらに明確にするための実験(ターゲットが左右均等の位置でない場合を含む)を継続中である。
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