| 研究課題/領域番号 |
04451053
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 工学部, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
星野 敦子 十文字学園女子短大, 教養学科, 講師 (40225793)
松田 稔樹 東京工業大学, 工学部, 助教授 (60173845)
矢野 眞和 東京工業大学, 工学部, 教授 (30016521)
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| キーワード | 費用効果 / 情報教育 / 教員研修 / 通信衛星放送 |
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| 研究概要 |
学校現場へのコンピュータ導入のスピードは著しいが、情報教育の実践校では、自作ソフトを作る時間の確保やカリキュラム上での位置づけを始めとして、学習指導のあり方や学校運営のあり方に数多くの課題がある。情報教育を推進するためには、教師の負担をあまり増加させることなく、実質的な教育効果を上げることが必要である。
情報教育に過去に支払われ、今後も必要とされるマクロな費用を市場価格で推定した。情報教育を行うためには、設備経費のほか、経常的な物的経費、労力を賃金に換算した人的経費が必要である。人的経費は従来あまり考慮されることはなかったが、実際にはかなりな額にのぼる。先駆的な情報教育を行っている熱心な教師の多い学校ほど、この割合が高い。
ハード、ソフト、教員研修にそれぞれ年間どれだけの努力がなされているかの統計は国全体として時系列的に得られる。費用のすべてを年間費用、機会費用に換算すれば異なった費目間相互の比較が可能である。ハードの耐用年数、ソフトの買い替え需要、教師の新規・中途採用、移動による研修需要を適切に仮定して、今後必要なハード、ソフト、教員研修の費用を推定した。小学校ではハード、ソフト、教員研修の費用の割合はほぼ等しく、中学校ではソフトの費用の割合が最も大きく、高等学校ではハードの費用の割合が最も大きいが、いずれの段階でもソフトの費用の割合が増加しつつある。研修の内容も、プログラムを理解し、ソフトを自作するための研修から、市販ソフトをどう効果的に利用するかの研修に重点が変化している。情報教育を実質的に普及させていくには、教員研修が要となる。教員研修を時代に合わせて効果的に行う方法として、通信衛星を利用した全国一斉の研修が考えられるが、実験の結果はその将来性を示唆している。
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