| 研究概要 |
都道府県・指定都市の教育センターを対象に、現職教育の実施状況と効果的な研修のあり方について研究した。
1 研修講座については,(1)経営関係、職能研修等30種類,(2)教科・領域関係23種類,(3)情報教育関係40種類,(4)生徒指導、教育相談関係22種類,(5)その他33種類である。
2 特定の教員に命じて行う指定研修は、各種初任者研修、5年前後、10年前後、各種主任、教務主任、新任教頭、新任校長等のライフステージの構想がみられる。
3 研修方法として新しい試みがかなり導入さらはじめている。体験研修、社会活動、事例研修、モデル授業などである。また、国際理解教育、環境教育、消費者教育、性教育等の新しい教育課題に対応した研修講座もみられる。
4 教務主任研修講座については内容的に各教育センターに違いがみられるが、研究主任研修講座については差異はあまりない。長期的な研修講座の例もみられた。
5 研修講座の改善のために、講座についてのニーズ調査や実施後の評価を実施している例がみられる。
教育センターは現在、多様な教育課題への対応や教員の資質向上に向けてさまざまな研修講座を実施しているが、今後のあり方として教員研修体系化に基づく基本研修の整備という問題に直面しており、この研究がそうした動きに活用されると考える。
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